世界中の国々が急速に高齢化に向かっているが、日本における超高齢化社会は世界に例を見ないスピードで進行しており、６５歳以上の人口が２０３０年には３０％、２０５５年には４０％を超えると推定されており、我が国がどのように対処していくか、世界中が注目している状況である。３３兆円を超える国の医療財政は毎年１兆円の伸びを示し、大変厳しい状況であるが、この危機的状況は逆にチャンスであり、今後、世界の多くの国が直面する同様の状況にそのノウハウを提供することができると考える。 人の平均的な一生は寿命が８０，９歳、健康寿命が７４，５歳で死亡前の６，４年は寝たきりなどの状態になる。また、生涯医療費の約６６％は６０歳以降、約５０％は７０歳以降に、そして死亡１年前の終末期医療費は約２０％を消費される。しかしながら、最近の研究では長寿で医療費は増加せず、むしろ健康長寿では大幅に軽減されることが分かっている。つまり健康長寿が実現されればピンピンコロリで本人や家族のＱＯＬが向上するばかりでなく増加する医療財政にも好影響を与えることになる。