非営利・営利組織の幹部が組織の中長期戦略を考えるにあたり、幹部の指示のもと、戦略を立案する部署が情報を収集し、分析を行っている。例えば、マーケティング（需要側のデータ）調査の場合、幹部がマーケティング部門に路上調査を命じ、ターゲット層の嗜好を調査するケースがあげられ、分析では、「原因と結果」の因果関係を明らかにすべく活動している。近年もこれらの調査手法が使われるケースも多々あるが、90年代後半に入り、ITの爆発的な普及により、個人はITを活用した情報の検索・収集が可能になり、附随して組織は、個人の購買履歴等の多種多様な膨大な顧客情報をデータとして容易に蓄積することが可能になった。そして、2010年代に入りIT技術の更なる進歩により、大量のデータを大きな規模のままで分析を行い、新たな知の抽出や価値の創出ができるインフラが整いつつある。近年、これらの大量のデータをビッグデータと総称し、このデータを活用した最適な統計分析手法の一つである2つの要因の関係性を調査する相関分析を参考に意思決定を行うケースも出てきている。又、政府は、オープンデータの関して平成25年5月に第2次阿部内閣の新たなIT戦略として「世界最先端IT国家創造」宣言が発表され、行政が保有する公共データを2次利用可能な形で国民に提供する事を宣言し、企業が保有するデータと相互に結び付け、新たなビジネスや官民協働によってイノベーション創出の実現を目指している。これらのデータの更なる活用により、市場・組織・市民・政府の社会システムが変化しようとしている。本講座では、上記の社会システムに対応できる人材を育成すべく、ビッグデータを扱うアーキテクトの研究とシステムもわかる情報戦略を実働できるデータサイエンティストの育成に繋げるべくIT、アナリティクス、デザインの融合を目指した人材育成を行う。