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身体論はさまざまな視点から論じることができる。本講義では、身体医学、現代医療、精神医学、心身医学、精神分析など、多角的な視点から身体論について論じる。心psychoと身体somaは不可分の関係にあり、身体をめぐる精神力動は、人間の健常な発達から病的な状態に至るまで幅広く観察することができる。本講義の目的は、身体をめぐる学生の視野を拡大することである。

本コースは、Sigmund Freudが発見した精神分析について学ぶことを目的とする。精神分析は本来、臨床実践であるが、現代思想や科学でもある。無意識を想定する精神分析学は、人間理解に有用である。本コースを通じて参加者を精神分析へと導きたい。

この研究会で取り扱う領域は、行政法全般である。行政事件訴訟に関する問題点や行政法理論だけでなく、行政の仕組みや政策立案に関する最新の問題点も対象としている。

この研究会で取り扱う領域は、行政法全般である。行政事件訴訟に関する問題点や行政法理論だけでなく、行政の仕組みや政策立案に関する最新の問題点も対象としている。

「未来の組織を探究する」

インターネット、デジタル・プラットフォーム、ビッグデータ・アナリティクス、AI等に象徴されるテクノロジーの進化は、現代の組織や経営に大きな影響をもたらし続けています。さらには技術の変化だけでなく、ジェンダー／LGBTQ／多様性／持続可能性／環境／ガバナンスなどの論点をはじめとした社会の側の変化も、組織および経営のあり方に変革を迫っています。清水たくみ研究会では、いかにしてテクノロジーや社会の変化が新たな組織／コラボレーション／イノベーション／働き方の可能性をもたらすかについて、最先端の学術知および実践知に基づきながら探究していきます。共進化する組織・テクノロジー・社会を理解し、自ら未来の組織のかたちを探究し／作り上げていくことを目指します。

本研究会は、「未来の組織」についてのフロンティアを本気で開拓します。より具体的なトピックをあげると、例えばFuture of Work (AI／アルゴリズムが浸透した未来の組織・働き方、ウィズ／ポストコロナ時代の組織づくり／人材マネジメント)、New Organizational Forms (デジタル・プラットフォームやオンライン・コミュニティ等を介した新たな組織的活動、先端的な組織運営手法)、Diversity and Inclusion（多様なバックグラウンドを持つ人たちが活躍できる組織やリーダーシップ形態）、People Analytics (質量ともに進化したデータ解析による人間や組織行動の分析)、Collective Intelligence and Open Innovation (不特定多数の知性を利用した開かれたイノベーション)などが挙げられます。これらテーマは世界中の企業・実務家および研究者が現在進行系で模索しており、まだ誰も正解を手に入れていません。未来からの留学生であるSFC生が取り組むに足る、本質的かつ未来志向の組織マネジメント課題を、皆さんと一緒に探究していきたいと思います。

上記テーマを探究するために、多面的なアプローチを実施します。複数のプロジェクトチームを立ち上げ、企業や外部の研究者とも連携しながら、実践的な課題解決プロジェクトと知のフロンティアを開拓する研究活動の両輪を回していきます。具体的に進行中の研究プロジェクトに関しては、研究会説明会等で詳細をご確認ください。また、自身の興味関心分野を研究会に持ち込んで、自身で新たなプロジェクトを立ち上げるという意欲を持ったメンバーも歓迎します（詳細は担当教員と相談）。研究を進める上では、丹念なインタビューやフィールドワーク等の調査に基づく事例研究(case study)と、ビッグデータ時代において急速に注目されているデータ科学や計算社会科学(computational social science)アプローチを、各研究会メンバー／チームの志向に合わせて用いていきます。

これらの大枠のテーマやアプローチを土台に、具体的なプロジェクトに関しては学生主体でクリエイティブに探求を進めていきます。特に、本研究会は2021年4月スタートの新設研究会であるため、今年エントリーしていただく皆さんが研究会の歴史を作り上げていくことになります。新しい研究会の立ち上げという野心的な試みに共感してくれるメンバーと一緒に、最高の研究会を作っていきたいと思います。

「未来の組織を探究する」

インターネット、デジタル・プラットフォーム、ビッグデータ・アナリティクス、AI等に象徴されるテクノロジーの進化は、現代の組織のあり方や経営に大きな影響をもたらし続けています。清水たくみ研究会では、いかにしてテクノロジーが新たな組織／コラボレーション／イノベーション／働き方の可能性をもたらすかについて、最先端の学術知および実践知に基づきながら探究していきます。共進化する組織とテクノロジーを理解し、自ら未来の組織のかたちを探究し／作り上げていくことを目指します。

本研究会は、「未来の組織」についてのフロンティアを本気で開拓します。より具体的なトピックをあげると、例えばFuture of Work(AI／アルゴリズムが浸透した未来の組織・働き方、ウィズ／ポストコロナ時代の仕事・組織のかたち)、New Forms of Organizing (プラットフォームやオンライン・コミュニティ等を介した新たな人間活動の組織化)、People Analytics (質量ともに進化したデータ解析による人間や組織行動の分析)、Machine Intelligence and Management (人間と機械・AIが融合/協調して生まれる知性のマネジメント)、Collective Intelligence and Open Innovation (不特定多数の知性を利用した開かれたイノベーション)などが挙げられます。これらテーマは世界中の企業・実務家および研究者が現在進行系で模索しており、まだ誰も正解を手に入れていません。未来からの留学生であるSFC生が取り組むに足る、本質的かつ未来志向の組織マネジメント課題を、皆さんと一緒に探究していきたいと思います。

上記テーマに対して、多面的にアプローチしていきます。複数のプロジェクトチームを立ち上げ、企業や外部の研究者とも連携しながら、実践的な課題解決プロジェクトと知のフロンティアを開拓する研究活動の両輪を回していきます。研究を進める上では、丹念なインタビューやフィールドワーク等の調査に基づく事例研究(case study)と、ビッグデータ時代において急速に注目されている計算社会科学(computational social science)アプローチを、各研究会メンバー／チームの志向に合わせて用いていきます。

これらの大枠のテーマやアプローチを土台に、具体的なプロジェクトに関しては学生主体でクリエイティブに探求を進めていきます。特に、本研究会は2021年4月スタートとなるため、今回エントリーしていただく皆さんが一期生となり、研究会の歴史を作り上げていくことになります。新しい研究会の立ち上げという野心的な試みに共感してくれるメンバーと一緒に、最高の研究会を作っていきたいと思います。

20世紀終盤からのモバイル・コンピューティング〜ユビキタス・コンピューティングの流れによって、コンピュータは高速化、大容量化、小型化、ワイヤレス化が進展し、個人個人に最適化することで、我々の日常の生活の中に広く浸透しています。しかしながら、例えばICT/AIシステムが作り出す爆発的な量の情報によって我々人間が情報過多に陥ったり、個々人の最適化された情報の提供 (例:SNS上で提供されるニュース記事のAIによる個人最適化) が我々の接触する情報に歪みを生じさせ、人々の思考に影響が出たり、コミュニティが分断するなど、現在の典型的な情報システムのアーキテクチャが生み出している問題が多いのも事実です。
本研究では常に今後10年以上の未来を見据え、「パーソナル・ビッグデータのセンシング→ビッグ・データ解析→個人に最適化する情報の提供」という典型的な個人志向のアーキテクチャとは別の、より新たな情報システム・アーキテクチャに関する研究開発を行います。

人や集団のwellbeingのための20世紀終盤からのモバイル・コンピューティング〜ユビキタス・コンピューティングの流れによって、コンピュータは高速化、大容量化、小型化、ワイヤレス化が進展し、我々の日常の生活の中に広く浸透しています。本研究では常に今後10年以上の未来を見据え、未来のにおける我々の(物理空間およびサイバー空間両方での)生活における、心・身・社会的なウェルビーイングを新たに定義し、それを実現するICT/AI等技術を研究開発していきます。

ドイツの若者はどんなことを考えているのでしょうか。私たちはドイツの若者たちに、日本の社会についてどんなことを語れるでしょうか。私たちがドイツについて知りたいことは何でしょうか。
この授業では日本とドイツの社会現象について議論します。パートナーは今回もハレ大学の学生たちです。SFCの学生とハレ大学の学生の少人数混合チームで研究をすすめ、ビデオチャットを通して、プレゼンテーションの準備をしてもらいます。作業の進歩状態について日本側のクラス全員の前で毎回発表し、ドイツとの遠隔会議（ビデオコンフェレンス）の中でプレゼンテーションを行います。
授業ではドイツ語と日本語を使用します。

　この講義は、経営の意思決定としてのリスクマネジメントを多面的な視点で検討します。この分野では従来、プロジェクトマネジメント、テロ対策、個人情報保護やコンプライアンス、SOX法、内部統制、ERM等々様々な研究がされています。
　伝統的なリスクマネジメントは、計画を立て、脆弱性を減らすことに重点を置いていました。しかしVUCAと言われる時代に予測して計画し脆弱性を減らすという思考は適切なのでしょうか。
　この講義ではこの疑問から始めて予防と危機管理の２側面の基底となる思考について概念の源流を訪ね歩くことを目的としています。 具体的には、リスクとは何かという問いかけからスタートし概念を考えていくことから始めます。よって、リスクを上く回避するにはなどの所謂How toについては講義をしないので、この点誤解なきように願います。

2015年9月、第70回国連総会において、「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」が全加盟国の賛同によって採択された。2030年の達成へ向けたこのアジェンダの中心となっているのが、17の目標と169のターゲットを含む包括的な国際目標「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals, SDGs）」であり、この目標達成のためには政府だけではなく、民間セクター、市民社会、国連機関、その他の主体及び動員可能なあらゆる資源を動員することの必要性を説明している。

2006年に国連が「責任投資原則 （PRI）」が提唱し、機関投資家に対し、投資プロセスにおいて環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）の3つの観点が不可欠であると訴えた。ESG投資への関心が世界的に高まり、続いて、国連環境計画金融イニシアティブ（UNEP FI）が「ポジティブ・インパクト金融原則」を2017年1月に、2018年11月にポジティブ・インパクトを測定する際に参照するモデル・フレームワークを発表し、さらには銀行版PRIとも呼べる「責任銀行原則（Principles for Responsible Banking, PRB）」を2019年 9月に発足させることを発表しており、グローバル・サステナビリティ投資に取り組む流れが加速している。また、日本においては年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がPRIに署名した2015年からサステナビリティ投資への関心が急速に高まっている。

この関心の高まりを追い風に、金融市場からSDGs達成に取り組む企業への資金流入が求められており、そのためには非財務的価値やESG要素等を評価する指標が重要な役割を担う。つまり、「何がSDGs的なのか」「SDGsを推進するとはどのようなことなのか」を表す基準の開発が必要とされている。

　本講座では、持続可能な社会の実現のためにSDGs/ESGに貢献する資金の流れを生み出し、加速させる人材の育成を目指す。特に、SDGsの目標年である2030年に社会の中心となる世代の教育には大きな意義があると考える。具体的には履修者は、講義及びケーススタディを踏まえた上で、企業や事業への資金の流れを加速させSDGsの目標やターゲットを達成させるための実践的な「SDGs度」を計測するような指標を作成していく。

In September, 2015, at the 70th United Nations General Assembly, member states adopted the 2030 Agenda for Sustainable Development, along with the 17 Sustainable Development Goals (SDGs). The agenda explains the need for not only the government, but also for the private sector and civil society to mobilize all their available resources in order to achieve the goals.

In 2006, the United Nations proposed the Principles for Responsible Investment (PRI). The organization appealed to institutional investors that it is necessary to incorporate environment (E), society, (S), and government (G) into the investment processes. As a result, interest in global sustainable investment (ESG investment) has increased worldwide, and expected to further accelerate in trend. In Japan, for example, the GPIF (Government Pension Investment Fund) signed with the PRI in 2015. This suggests that interest in sustainable investment has increased among investors.

In response to this growing interest, an inflow of investment money is required from the financial market to businesses that are aiming to achieve the SDGs. Therefore, indicators that measure information about sustainability and ESG factors play an important role in this process. In other words, it is important that we develop a standardized index of the SDGs that express what it means to promote and progress within the goals.

The aim of this seminar is to foster students' abilities of creating and accelerating the inflow of investment money for the SDGs/ESG. It is especially key that we are educating the generation who will be the main societal actors in the year 2030, which is the target year for achieving the SDGs. In particular, students will be creating an index that measures the SDGs for companies and businesses by observing lectures and case studies.