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社会における人や組織の戦略的相互依存関係を分析するゲーム理論の、初歩から比較的高度な内容までを駆け足で講義する。数学的な厳密さを追求するよりは、受講者にゲーム理論的な考え方を理解してもらう事を第一義に考えたいので、特に高度な数学的知識は必要とされない。しかし、説明自体は論理性を可能な限り重視したものとなるよう心掛ける。
扱う内容はオーソドックスな非協力ゲーム理論が中心となるが、限定合理性（進化ゲーム理論）・ゲーム実験に関する最近の話題や、協力ゲーム理論の一部が含まれる。本講義の受講者には、複雑な社会現象をただ単に表層的に記述する事に満足するのではなしに、こうしたゲーム理論のフレームワークを用いた能動的な分析を通じて、社会現象のメカニズムへの明晰な理解と、現実問題に対する固定観念を排した柔軟な思考を身に付けてもらいたい。
スポーツコミュニケーションでは、次の３つのテーマでスポーツを考え実践する講義です。
①スポーツを通じた人間関係の謎（ジレンマ）を解明し、効果的なコーチングとは何かについて解説します。
②指導者と選手の関係、選手間の関係など、競技力を向上させるにはコミュニケーションは不可欠です。選手が主体的に取り組むための方策について学び実践していきます。
③チーム力を発揮するルールの形成やライフスキルプログラムについて解説、教材の開発などを実施していき、履修者自身がそのスキルを醸成していきます。
上記をもとに受講者によりよい学習効果がでるよう、授業内ではディスカッションやグループワークなどを積極的に実施していきます。
計画を策定したり、デザインをするためには、事前に様々な調査が行われる。自然環境や生物多様性の保全が一般にも浸透する中で、生物に係わる調査の重要性が高まっている。本演習では生態学を基盤としたフィールド調査方法を取り上げる。実際にSFC内外の樹林や草地・水辺に出て、地形図の読み方から始まり、植物の名前の調べ方、植生調査、動物相調査などを習得する。さらに得られた自然環境情報の分析方法についても学ぶ。自然環境の状態を客観的に把握・表現できるようになることを目標にする。
Many people feel powerless in the face of the climate crisis, but the choices that we make as individuals have social, political and economic consequences that affect our living environment. By addressing some of the United Nation’s Sustainable Development Goals, students in this course will investigate ways that people can start living their lives in a sustainable way. The course will be divided into four units: 1) Supporting Local Business, 2) the Satoyama Concept / Organic Farming, 3) Waste Prevention, and 4) Corporate Responsibility. Students will be expected to research a short profile (one A4 page) of a business or community organisation for each unit to share with the class. These may be done as individuals or in pairs.
エコロジカルなデザインとしての人と自然の調和をめざした計画、そしてデザインでは、都市から農村、さらには自然が残る海岸や山岳地帯まで様々な場面において、自然科学に支えられた技術として、きめ細かい配慮をふまえた計画プロセスとして、実行性のある提案が求められている。講義では、生態系を保全し、生物多様性を維持するためのエコロジカルデザインについて、空間計画とデザインの考え方から、自然素材、生物素材への理解、管理とモニタリングによる再生などの一連のプロセスを事例を通して紹介する。この講義の目的は、自然についての理解をすすめ、これからのエコロジカルデザインのありかたを考える基礎とするものである。
安全保障は古来より国家の最も重要な課題であった。今日の安全保障論は、国防(Defense)の概念から、多元的な安全保障(Security)の概念への変遷を背景として、21世紀の新しい概念構築を要請されている。冷戦後の複雑化した地域紛争、民族紛争、失政国家の内戦、9.11テロ後の非対称アクターの台頭、中国を筆頭とする新興国の台頭（パワーシフト）が国際安全保障にもたらす意味、新しい技術の登場が安全保障にもたらす影響を多角的に検討する必要がある。本講義では、１）安全保障の概念と政策体系、２）国際紛争のスペクトラム分析、３）対称・非対称な紛争のケーススタディ、4）予防・抑制・抑止・紛争介入・平和維持・平和構築の諸段階における安全保障政策、５）欧州とアジアにおける地域安全保障アーキテクチャ、という諸側面から議論を深めることとする。
この授業では、一人ひとりがもつ創造性を支援するためのメディア「パターンランゲージ」について、その考え方と作成方法を体験的に学びます。パターンランゲージでは、創造・実践の経験則（コツ）を「パターン」という小さな単位にまとめ、言語化します。
2021年度の授業では、感じるままに思い切り遊ぶ場をつくり活動している「原っぱ大学」（HARAPPA株式会社）との共同研究として、「自然に遊び心が発動される場づくりのパターンランゲージ」を、履修者全員で本気でつくります。
○主題：国際関係・国際経済、特に国際貿易に現れる政治と経済の連携(リンケージ）を分析する。
○分析対象：ＧＡＴＴやＷＴＯにおける多国間貿易交渉、並びにＦＴＡやＥＰＡに見られる二国間交渉。地域統合の動向とＷＴＯ体制との関係など。
○目標：国際貿易におけるルールの形成過程を学び、国際政治経済を複合的に見る視点を構築する。また、将来社会人として自ら戦略的に国際関係を乗り切るノウハウを身につける。
社会やコミュニティの課題に取り組む様々な方策のひとつとして、生活者の社会参加があります｡多様化する社会問題へのアプローチと個人の自律という観点からも生活者の社会参加に期待が寄せられていますが、実際の活動となると、なかなか一歩を踏み出しえないのが実情です。この授業は体験学習プログラムとして、学生グループが主体的にNPOスタッフ、主婦、公務員、企業の従業員といった人達と交流や協働しつつ、自らも含めて多様な“生活者の社会参加”を促進する仕掛けづくり・仕組みづくりをめざして活動し、最終的にはそのための実験や提案を行うものです。一連の学習プロセスを経て、生活者の社会参加の意義や可能性について深く考察するとともに、翻って自らのライフキャリアに、社会参加というテーマを位置づけるうえで拠り所となるような学習機会の提供をめざしています。
最近、ソーシャルベンチャーに対する関心が高まってきています。社会の中で、より心豊かにいきていくことに関係する新しい社会サービスの創出、あるいは急激な社会変革に伴い発生する社会課題の解決・改善に、ビジネス手法を活用して取り組む事業などは、その典型と言えます。
この授業はそうしたソーシャルベンチャーのもとで一定期間研修するのではなく（それは非営利組織インターンシップで対応）、自分たちの身の回りで取り組みうる社会的な活動に実践的に参加し、体験することが授業の狙いです。皆さんのキャリアデザインのオプションがより多様になることを目的とした参加・体験型の授業です。
学部レベルの計量経済学の講義を行う。確率・統計の復習から始め、線形単純回帰の方法と推定量の統計的性質を学んだ後に重回帰へと進む。さらに誤差項の自己相関、不均一分散の扱い、非線形モデル、二値選択モデル、操作変数法、簡単な時系列モデルも学ぶ。
“働く”ことの意味を、体験的に理解する貴重な機会となりうるのがインターンシップです。非営利組織の働き方の社会的意味や自分にとっての価値を、体験を通じて見出すことがこの授業のねらいです。
基本的には夏休み期間中に１ヶ月間実習を行います。実習前である春学期には、心構えや基本マナー等を講義形態で学び、実習後は各自の体験を他のメンバーの視点も借りながら振り返り、さらには自らのキャリア開発について考察します。履修申告は春学期ですが、授業は夏休み・秋学期にも行われ、成績は秋学期の成績発表日に公開されます。
原則としてインターンシップ期間中は､責任をもって活動に参加してもらいます。またインターン先の選定は、授業で用意した実習先の中から選択してもらう方法のほか、履修者自らが希望する実習先を選定する方法があります(詳細は「履修上の注意」を参照）。
日本の法令は、最高法規としての憲法を頂点に、広大な裾拡がりの法体系を構成しています。法治国家においては、最高法規である憲法を基礎として様々な法令が制定されていることから、憲法の基本原理や解釈を理解することが重要です。この講義では、憲法における人権保障の仕組みを通じて、社会生活を営む上で必要な法的思考を身につけます。
分野横断的な知見を用いて、個人、集団、組織の意思決定能力の向上を図る
プロフェッショナルエシックスの授業では、経営者の倫理の問題をとりあげます。経営では、多様な関係者と誠意をもって向き合うことが必要であり、この多様な人たちに対して、どう接するかという視点で倫理の問題をとりあげます。
本講義では、マクロ経済学Iの既習者を対象として、マクロ経済学の応用編を取り扱う。
ライフキャリア論は、生涯に渡るキャリアの発達・開発について、理論だけでなく実践面からも考えるための授業です。生涯現役時代のライフキャリアの有り様を概観し、私たちが直面する課題や問題を検討します。
また、社会で多様なキャリアを歩んでいる方々をゲストスピーカーに迎え、ライフキャリア・ライフデザインの実際のお話を通してその幅広さやダイナミズムについて学ぶ機会を予定しています。
ライフキャリアは、人間の発達過程と密接に関係していると同時に、ワークライフバランスや組織内のキャリア開発等、社会や組織の仕組みとも深く関係しています。これからの社会で課題となる、生涯現役の観点から、セカンドキャリアも検討の対象になります。
これからの皆さんのライフキャリアデザインを考える上でのベースとなる授業を目指す予定です。
キャリア開発の理論と現状を多様な視点から概観します。企業が提供するキャリア開発のプログラムは様々な考え方やキャリアモデルから成立しています。その視点に沿い、多様な能力開発やキャリア開発のプログラムを概観します。特に、教育研修プログラム、選択型の教育プログラム、そして自分で自分のキャリアをデザインするという、最新のキャリア自律プログラムなどを具体的に検討する予定です。2016年より施行された改正職業能力開発促進法は、一人一人の従業員にキャリアデザインの責任と、企業にそのための支援の提供を法律として義務化しています。授業では、自分のキャリアデザイン・開発をすすめる実践的な視点で、キャリアの問題・課題を検討する予定です。本授業では、キャリアに関する各種理論を概観するというより、実践的にキャリアデザインを行うにはどのような課題を克服するかという視点で授業を進めて行きます。 また、企業のキャリアコンサルタント／アドバイザー、教育研修所の担当の方、あるいはユニークなキャリア履歴を持っておられる方々を授業にお招きし、キャリア開発が抱える、様々な実務的な課題をお話いただく予定です。
この授業はマクロ経済学の基礎理論の習得にあてられ、好況・不況、インフレーション・デフレーション、失業など現実の経済事象を経済学的に見る目を養うとともに、さまざまな分野の経済学学習の基礎を身につけることを目的としている。授業でとりあげる具体的な内容は、国民経済計算（新ＳＮＡ）、ＧＤＰ（国内総生産）の決まり方、ＩＳ−ＬＭ分析、総需要・総供給分析などである。
この科目では、「仕事と社会」について多面的に検討します。社会が変化し、仕事も変化していく中で、働くことやそこで発揮される能力はどう変わり、個人のキャリア形成はどうなっているのか、個人と社会の双方の視点から考えます。仕事や個人のミクロ的な視点と、社会のマクロ的な視点双方から考えますが、労働経済学のような、雇用問題の定量的な分析といったマクロの議論は含みません。変化の時代の個人のキャリア形成の概念を理解し、自身のキャリアを切り開く能力を育むことに加えて、企業人事、人材ビジネス、社会人教育、キャリア教育などの分野で将来の活躍を希望する人にとって意味のある科目になることを目指しています。
企業は自らの財政状態、経営成績等を明らかにするために財務諸表を外部に公表している。財務諸表は、企業の過去と現在の状態を明らかにし、利害関係者が意思決定を行ううえで有用な情報を提供する。しかしながら、財務諸表がいくら有用な情報を含んでいても、利用者が適切に理解できなければ意味がない。本講義の目的は、学生が基本的な分析的手法を習得・理解し、財務諸表から企業の全体像を読み解く力を養うことである。分析力・理解力は教員の説明を聞くだけでは身につかない。また、財務諸表分析に唯一の解は存在しない。そのため、できるだけ多くの企業等の財務諸表を学生自らが分析する演習形式の授業を行う。
ミクロ経済学は、経済学の基礎を形成する最も重要な科目であり、経済活動や経済政策などについて考察する際の分析視点や分析手法を提供する。この科目では、主体間の依存関係の考察を軸として、ミクロ経済学についての専門的な知識の獲得を目指す。具体的には、経済主体の意思決定と、経済主体相互の依存関係の厳密な分析について学び、市場機構の機能と有効性について考える。その上で、市場機構が十分に機能しない状況についての分析、それへの政策を通じた対処法などについて考える。
行政法は、行政活動全般の仕組みや国家と国民の関係性を論ずる法分野である。多様なニーズにどのように対応するかが、行政活動の課題である。この講義では、このような視点を踏まえて、行政法学の基本的な考え方を理解することを目標としている。
（１） 刑法は、刑罰という法効果とその発動ルール（犯罪成立要件）を規定します。いっぱんに、すべての犯罪に共通する要素を抽出して体系的に整序して講じる刑法総論と、各犯罪類型の特色と成立要件を検討する刑法各論とに分けて講じられています。刑法総論と各論の基本を理解します。
（２） 広い意味での刑事法の理解を深めていただくために、
(a)犯罪白書を参照し、犯罪の動向、その対策、刑事手続の全体像をつかみます。
(b)裁判に向けて準備された（公訴を提起するためにまとめられた）事件記録を読みます。
(c)最高裁判所刑事判例集に搭載された判例を一審から読んでまとめていただきます。
（３） 裁判傍聴、処遇施設（刑務所、少年院）、検察庁、弁護士事務所訪問をこれまで行ってきました。が、現在の状況から適いません。そこで去年に続き、刑事司法の国際会議に合わせて開催を予定された「国際司法『代替（裏）』コングレス」を視聴しその概要と課題を理解していただくグループワークを組み込ます。
現代社会では，株式会社に代表される企業の経済活動が重要な役割を果たしています。
この科目では，会社の設立・業務執行・資金調達・組織再編等の活動に関する法律上の根拠を理解するため，企業に関する法律のうち，会社法を中心に学習します。