シラバス検索結果一覧

昨年度に引き続き、テキストの輪読を行う。必要に応じて国際マクロ経済学の基礎についての講義を行う。また適宜、英字新聞の講読を行う。

本研究会２は、＜日本・アジアにおける企業経営＞をテーマとしている。アジア企業のグローバル競争の実態について、総合的な視点から考察を行う。この場合の「アジア」とは日本・中国のほか、韓国・台湾などの東アジア、タイ・インドネシア・マレーシアなどの東南アジア、さらにはインドなどをすべて含む。分析対象として扱う代表的産業分野としては、IT・半導体、情報通信、インターネット関連、エンターティメント関連、自動車、石油化学、鉄鋼などがある。
　
今までの代表的卒業論文テーマは以下の通りである。

・中国製造業に対する日本国民の認識変化
・日系食品メーカーのグローバル成長戦略
・SONYのコングロマリット化と経営改革
・日系航空会社のブランド戦略
・日本の自動車産業と循環型経済
・日中韓企業による途上国インフラ事業
・インドにおけるBOPビジネスの発展戦略
・スポーツマーケティングにおける成長戦略
・ミャンマー経済の発展と政治要素
・日本エンタメ総合商社の構造的特徴とさらなる発展に向けて
・日本プロ野球業界の収益構造と繁栄への道
・グローバル化粧品メーカー・ロレアルのベトナム市場進出
・日本アパレルメーカーの中国進出
・ベトナム市場における日本ビールメーカーの戦略展開
・総合商社化を進める豊田通商の成長戦略
・日系自動車メーカーにおけるインド人材の活用
・中国進出日系企業における人材マネジメント経営
・Ｐ＆Ｇから学ぶエクセレントカンパニーへの道
・創業者精神への原点回帰とソニー復活に関する考察
・日系食品メーカーのグローバル化とムスリム問題
・全日本空輸のマルチブランド戦略
・ルイ・ヴィトンから学ぶブランドマネジメント
・日本国内における格安航空発展の可能性
・鈴木商店・金子直吉の生涯と企業家活動
・上杉鷹山と野中兼山の改革と企業家的側面
・三菱財閥の発展と荘田平五郎
・大倉喜八郎と大倉財閥の発展
・ユニクロのグローバルビジネス
・中国における外資企業の人事制度と中国人価値観との相関
・マハティール首相の統治理念とマレーシアの工業化
・タイ二輪車市場における日系企業の発展
・メコン川流域開発と華人経済圏
・インド財閥の競争力構造

本研究会１は、＜韓国・北朝鮮の政治・経済・社会＞をテーマとしている。地域としての朝鮮半島（韓国および北朝鮮）を対象に、政治・社会分野、経済・経営分野、歴史分野を中心に研究を進めていくことを目的としている。柔軟かつ幅広い切り口を準備することによって、隣国地域である朝鮮半島に対する理解を深めていこうとするものである。

今までの代表的卒業論文テーマは以下の通りである。

・Naver社の歴史と海外戦略の展開
・白善燁将軍を通して見た親日派の真相
・韓国ドラマとプラットフォーム　－CJENMを中心に－
・K-POPエンターテイメント業界の国際競争力
・CJグループにおけるエンターティメント事業のグローバル戦略
・韓国現代史と大統領制
・韓国社会における自殺問題
・少子高齢化における日韓比較
・ロッテグループに対する韓国社会の認識変化
・韓国カジノ作業における賭博中毒患者
・朴正熙政権における維新体制への再評価
・サムスン電子の企業成長
・韓国の開発独裁と朴正熙大統領の統治理念
・韓国の経済発展と儒教思想
・金大中大統領の太陽政策と南北関係
・李健煕・サムスン会長のリーダーシップ
・韓国財閥におけるコーポレートガバナンス問題
・韓国財閥における伝統的家族の論理と世代交代
・三星財閥・李秉喆の経営理念と事業活動
・浦項総合製鉄の形成・発展と日韓関係
・柳一韓の企業家精神と社会貢献
・韓国自動車産業と現代自動車
・２度の経済危機と韓国財閥の経営改革
・日本の朝鮮植民地支配の特殊性と朝鮮の近代化

本研究会１は主に韓国・北朝鮮が研究対象地域であるため、朝鮮語の参考資料や文献・新聞記事なども読んでいきたい。従って受講生は朝鮮語の一定能力（インテンシブ、ベーシックなどの履修）を有していることが望ましい。

本研究会２は、＜日本・アジアにおける企業経営＞をテーマとしている。アジア企業のグローバル競争の実態について、総合的な視点から考察を行う。この場合の「アジア」とは日本・中国のほか、韓国・台湾などの東アジア、タイ・インドネシア・マレーシアなどの東南アジア、さらにはインドなどをすべて含む。分析対象として扱う代表的産業分野としては、IT・半導体、情報通信、インターネット関連、エンターティメント関連、自動車、石油化学、鉄鋼などがある。
　
今までの代表的卒業論文テーマは以下の通りである。

・中国製造業に対する日本国民の認識変化
・日系食品メーカーのグローバル成長戦略
・SONYのコングロマリット化と経営改革
・日系航空会社のブランド戦略
・日本の自動車産業と循環型経済
・日中韓企業による途上国インフラ事業
・インドにおけるBOPビジネスの発展戦略
・スポーツマーケティングにおける成長戦略
・ミャンマー経済の発展と政治要素
・日本エンタメ総合商社の構造的特徴とさらなる発展に向けて
・日本プロ野球業界の収益構造と繁栄への道
・グローバル化粧品メーカー・ロレアルのベトナム市場進出
・日本アパレルメーカーの中国進出
・ベトナム市場における日本ビールメーカーの戦略展開
・総合商社化を進める豊田通商の成長戦略
・日系自動車メーカーにおけるインド人材の活用
・中国進出日系企業における人材マネジメント経営
・Ｐ＆Ｇから学ぶエクセレントカンパニーへの道
・創業者精神への原点回帰とソニー復活に関する考察
・日系食品メーカーのグローバル化とムスリム問題
・全日本空輸のマルチブランド戦略
・ルイ・ヴィトンから学ぶブランドマネジメント
・日本国内における格安航空発展の可能性
・鈴木商店・金子直吉の生涯と企業家活動
・上杉鷹山と野中兼山の改革と企業家的側面
・三菱財閥の発展と荘田平五郎
・大倉喜八郎と大倉財閥の発展
・ユニクロのグローバルビジネス
・中国における外資企業の人事制度と中国人価値観との相関
・マハティール首相の統治理念とマレーシアの工業化
・タイ二輪車市場における日系企業の発展
・メコン川流域開発と華人経済圏
・インド財閥の競争力構造

本研究会１は、＜韓国・北朝鮮の政治・経済・社会＞をテーマとしている。地域としての朝鮮半島（韓国および北朝鮮）を対象に、政治・社会分野、経済・経営分野、歴史分野を中心に研究を進めていくことを目的としている。柔軟かつ幅広い切り口を準備することによって、隣国地域である朝鮮半島に対する理解を深めていこうとするものである。

今までの代表的卒業論文テーマは以下の通りである。

・Naver社の歴史と海外戦略の展開
・白善燁将軍を通して見た親日派の真相
・韓国ドラマとプラットフォーム　－CJENMを中心に－
・K-POPエンターテイメント業界の国際競争力
・CJグループにおけるエンターティメント事業のグローバル戦略
・韓国現代史と大統領制
・韓国社会における自殺問題
・少子高齢化における日韓比較
・ロッテグループに対する韓国社会の認識変化
・韓国カジノ作業における賭博中毒患者
・朴正熙政権における維新体制への再評価
・サムスン電子の企業成長
・韓国の開発独裁と朴正熙大統領の統治理念
・韓国の経済発展と儒教思想
・金大中大統領の太陽政策と南北関係
・李健煕・サムスン会長のリーダーシップ
・韓国財閥におけるコーポレートガバナンス問題
・韓国財閥における伝統的家族の論理と世代交代
・三星財閥・李秉喆の経営理念と事業活動
・浦項総合製鉄の形成・発展と日韓関係
・柳一韓の企業家精神と社会貢献
・韓国自動車産業と現代自動車
・２度の経済危機と韓国財閥の経営改革
・日本の朝鮮植民地支配の特殊性と朝鮮の近代化

本研究会１は主に韓国・北朝鮮が研究対象地域であるため、朝鮮語の参考資料や文献・新聞記事なども読んでいきたい。従って受講生は朝鮮語の一定能力（インテンシブ、ベーシックなどの履修）を有していることが望ましい。

　この研究会のテーマは「聞く」こと、もしくは「聴く」ことです。これまで研究の材料とされてきた文字資料や数字のデータは、どこか硬く、乾いていて、物足りなく感じたことがないでしょうか。とりわけ人を相手とする研究では、人の温度を感じるようなものが欲しくなるのは至極あたりまえのことに思えます。そこで「語る」「聞く」という。とても単純でありながらコミュニケーションを基調とした実感のある作業を通じて、研究を、そして未知を切り拓くことを考え、実践していく研究会をはじめました。

この研究会で取り扱う領域は、主に行政法と公法学です。行政事件訴訟に関する問題点や行政法理論だけでなく、行政の仕組みや政策立案に関する最新の問題点も対象としています。必要に応じて、専門家をゲストスピーカーとして招くことがあります。また、条件が整った場合は、自治体の政策立案を模擬的に行うことも検討中です。
希望内容によっては、広く法学全般についても研究対象として選択可能ですので相談してください。また、公務員や司法試験を考えている学生には個別のアドバイスが可能です。人数に応じて裁判所見学なども検討中です。

この研究会で取り扱う領域は、主に行政法と公法学です。行政事件訴訟に関する問題点や行政法理論だけでなく、行政の仕組みや政策立案に関する最新の問題点も対象としています。必要に応じて、専門家をゲストスピーカーとして招くことがあります。
希望内容によっては、広く法学全般についても研究対象として選択可能ですので相談してください。また、公務員や司法試験を考えている学生には個別のアドバイスが可能です。情勢と人数に応じて裁判所見学なども検討中です。

琴坂将広研究会（日本語）の詳細は、　iber.sfc.keio.ac.jp　を確認ください。

琴坂将広研究会（日本語）の詳細は、　iber.sfc.keio.ac.jp　を確認ください。

例年通り計量経済学の応用を行うが、今学期はVector Auto Regressive (VAR) モデルを中心に行う。理論的な問題と合わせて、実際に使いこなせるようになることを目指すので、MATLAB, Eviews, Stataを使用することにする。

昨年度に引き続き、テキストの輪読を行う。必要に応じて国際マクロ経済学の基礎についての講義を行う。また適宜、英字新聞の講読を行う。

例年通り計量経済学の応用を行うが、本年度はVector Auto Regressive (VAR) モデルを中心に行う。理論的な問題と合わせて、実際に使いこなせるようになることを目指すので、MATLAB, Eviews, Stataを使用することにする。

　この研究会では、「ソーシャルイノベーション」を推進する際のアプローチとして「マーケティング」に注目をします。言い換えると「ソーシャルイノベーション」を実現する「マーケティング（＝市場づくり）」とは、どういったものなのかを探求していくのが、この研究会です。

　そもそも「マーケティング」とは、「Market+ing（＝市場づくり）」という言葉で、「市場（＝様々なやりとりや関係づくりを通じて、多様な価値が創造され、関係者に満足が提供される場）」を創り、「持続的に機能させること（ing＝現在進行形）」を意味しているものです。すなわち、様々な関係づくりを通じて、価値を創り出し、関係者それぞれが目的を達成し、かつお互いに満足を増進させていく持続的なプロセスを機能させることといえます。

　この研究会では、最先端の「ソーシャルマーケティング」のあり方を探求することと、求められている理論や概念、手法を整理することを行いながら、それぞれがテーマを設定し研究プロジェクト（調査・研究活動）にとり組みます。具体的には、常に、意識すべき理論や概念、手法などを学び続けながら、各種の実践事例に見られるモノやコト、サービス、場などを調べ抜いた上で、春学期はチームで「ソーシャルマーケティングプロダクト」づくり、秋学期は個人個人で成果を出す「研究プロジェクト（調査・研究活動）」にとり組みます。

情報法分野の法律問題の研究を中心とした研究会です。ネットワーク関連の法律問題は、既存の法体系では捉えることのできない新たな問題が様々な形で発生しています。 どのような問題がネットワーク上で発生し、どのような対応が求められているかについて、ケーススタディーをもとに法的な側面を中心に研究します。ロボット、AI、CPS（サイバー・フィジカル・システム）の研究開発及び社会実装に必要な課題の検討など、新たな技術開発と法的課題にも着目した研究を行います。

ネットワーク関連の法律問題は、既存の法体系では捉えることのできない新たな問題が様々な形で発生しています。 どのような問題がネットワーク上で発生し、どのような対応が求められているかについて、ケーススタディーをもとに法的な側面を中心に研究します。

「コーポレートファイナンスと企業経営」
企業を経営するには、財務戦略（資金調達）、会計、マーケティング、商品開発、経営組織、人事戦略、経営戦略など様々な領域に横串を刺すような形で経営全般について理解する必要がある。本研究会では、①書籍や論文、②ケーススタディ、③実際のプロジェクト実習を通じて、企業経営に必要な知識を体得していく。指導教員の専門領域はコーポレートファイナンスになるので、それら領域についてはやや深掘りすることになる。

「コーポレートファイナンスとアントレプレナーシップ」
起業をする、あるいは、企業内で新規ビジネスを立ち上げるに必要な知識とスキルを習得する。そのためにはビジネス全般を幅広く理解する必要がある。起業家は同時に経営者でもあるため、財務戦略（資金調達）、会計、マーケティング、商品開発、経営組織、人事戦略、経営戦略など様々な領域に横串を刺すような形で経営全般について理解する必要がある。指導教員の専門領域はコーポレートファイナンスとベンチャービジネスであるので、それら領域については専門的に指導できるが、他の領域については受講生自らの積極的な学びのもと、企業経営およびアントレプレナーシップの全体像を理解していくことになる。

今のところ、春学期は実際の新設スタートアップ企業での資金調達戦略、マーケティング戦略などを当該企業のCEOと一緒に検討していく形で進めていく予定。

古今東西の古典落語を観賞しつつ、近世から、現代にいたるまで、日本人が愛しんできた社会像、人間観、価値観、共同体のあり方を学び、こうした日本人の心情や地域社会の構成が、現代社会においてどの程度息づいているのかを考証する。そのうえで今後の日本の地域社会のありかた、日本人の心情や文化をいかに継承、発展させるべきかを展望する。

古今東西の古典落語を観賞しつつ、近世から、現代にいたるまで、日本人が愛しんできた社会像、人間観、価値観、共同体のあり方を学び、こうした日本人の心情や地域社会の構成が、現代社会においてどの程度息づいているのかを考証する。そのうえで今後の日本の地域社会のありかた、日本人の心情や文化をいかに継承、発展させるべきかを展望する。

この研究会では、法学または法政策に関するテーマ研究を指導します。

この研究会では、学期ごとにいくつかのテーマを定めて判例研究の演習を行います。

この研究会ではグルワ(原則3人)形式で特定業界や個別企業の課題分析や市場調査のプロジェクトを行います。具体にはデータ分析や実地調査等を行い、毎週１、２回（都内、平日夜）の打ち合わせを重ねながら提言をまとめます。交通費や管理経費などは企業等が負担しますが講師も学生も報酬はいただきません。なおテーマによっては企業との共同研究を行います。これまで行った企業は以下の通りです。JT、ユーグレナ、東急電鉄、Ｊリーグ、ピザハット、エアーウィーヴ、パイオニア、ゼビオ、ＬＩＸＩＬ、ロート製薬、DeNA、横浜ベイスターズ、大同生命、良品計画（無印良品）、フランフラン、メディバ（医療コンサルテイング）、Ｍ３、昭和大学病院、クックパッド、マスターカード、アリババペイメント、CHAUME(ジュエリ―）、ＫＡＴＥ　ＳＰＡＤＥ、クックパッド、３M、GEヘルスケア、オイシックス、富士急、フレッシュネスバーガー、ドン・キホーテ、ハナマルキ(味噌)、ミスターミニット、キッザニア、ティーエージェント(通販化粧品)、ハニーズ(子供女性服)、バンダイナムコ、ホノルルコーヒー、ブリーズベイホテル、ランサーズ、ヤル気スイッチ(学習塾)、ＤＵＤＡ、アスコエ、インクルーシヴ、サイバード、ファナティックスジャパン、イオレ、ネクサス（介護）、アットアロマ、ロピア（食品スーパー）、インターブランド（コンサルティング）、ティアフォー（自動運転ソフト）、イトーキ（オフィス家具）、旭酒造（日本酒）、セ―フィー（監視カメラ）等です。
(注)過去のグルワチームの分析結果をもとにした「日経ビジネスオンライン」の連載記事があります(以下のうち消費財関連) http://shinichi-ueyama.com/DOC/ueyama-article_4.htm
（注）なおコロナ感染の状況等によっては企業との共同プロジェクト形態をとらずに業界動向研究となる場合もあります。

　私たちは、自分たちが住むこの国のことをどれだけ理解できているでしょうか。「世界が民主主義の困難に直面するなか、なぜ日本の政治は安定しているのか」。各国の政治学者、日本研究者と交流するなかで、よく聞かれる質問です。1993年以後の「失われた20年」、そして2009年、2012年の二度の政権交代を経て、日本政治のすがたは大きく変わりました。もっとも、課題は山積しています。これを内在的に理解し発信することが求められているといえる。世界各地で「民主主義の困難」が叫ばれるなか、わたしたちは日本政治からなにを学び、どう変え、どのように発信していくことができるのでしょうか。

　こうして日本の政治外交（近代・現代）のすがたを考えるとき、そこには当然にして必要となる基礎的な知識と構造への理解があります。しかし、そうした知的基盤はどれだけ共有されているでしょうか。必要な基礎がおざなりでは、せっかくの創造も根なし台なしになりかねません。借りものの理解や都合のよいデータではなく、自分自身の頭で考え、判断するための足場、スタンスを獲得することが必要なことはいうまでもありません。

　そこで、この研究会では日本の政治外交を題材に、そこに現れる問題の構造を体系的に理解することを目標とする。経緯、制度、人物を切り口として、政治学・歴史学のすぐれたテキストを材料に議論をおこない、自らの考える基盤をつかむ。そのうえで、体系的な理解に基づいた分析と発信を行うための演習を重ね、日本の政治外交を自分のことばで考え、論じる力を磨き上げていきます。

ここ数年は、社会的選択の理論や、ゲーム理論の公共選択への応用を扱ったテキストを詳細に読み込むのみならず、「合理的選択」を超えた分析についても検討し、ギルボアの意思決定理論や最近の行動経済学の内容についてサーベイしてきた。今学期は社会的選択理論の学術書を輪読する。

ただ予め断っておくが、一人一人の履修者の学習状況をきめ細かくフォローしていくつもりなので、いい加減な気持ちで参加する事は許されないものと自覚されたい。また、研究会の参加者間の競争を促し、互いに切磋琢磨する緊張感ある関係を築きたいと考えている。