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インターネットが普及し始めて20年以上が経ち、社会はインターネットを前提しとした仕組みに大きく変化した。
インターネットは単なるデジタル技術ではなく、グローバル社会を支えるインフラとしての社会的な意味を持っている。そのため、国際関係や法、倫理などの側面からインターネットの運用と活用を検討することは不可欠である。本アカデミックプロジェクトでは、このようなインターネットの社会面について研究を行い、インターネットの健全な発展を支援する。
世界の多元化が進む今⽇，⾼いコミュニケーション能⼒の開発が求められている。第⼆⾔語習得・外国語教育のメカニズムを定量的・定性的アプローチによって解明し，⾔語学習の実践に活かすことを⽬的とする。中でも⾔語運⽤能⼒に焦点を置き，多⾔語・多⽂化社会における，接触場⾯におけるコミュニケーション摩擦等の課題についても，認知⾔語学，語⽤論をはじめとする様々な視点を活かしたアプローチを有機的に取り⼊れ，異⽂化間コミュニケーションの円滑化について探求する。
本授業は、スポーツサイエンスを研究対象にしたプロジェクトです。修士論文においてこれらを対象にする予定のある学生諸君が指導を受ける教員とともに定期的なミーティングを行いながら自らが進める研究について、より深く知識と技法を学び、研究内容をより高めていくことを目的にしています。大学院生には修士課程において自らの研究内容を学会で発表することを求めます。基本的には大学院生が自らの方法論とそれを活用した研究活動をプレゼンテーションすることにより，それを話題にして討論します．
This AP aims to bring together graduate students and faculty throughout SFC doing research joining music/art and science. We will spend a full day one Tuesday (tentatively 11:10~18:00 May 24th, but exact date/time TBC) with students giving presentations showcasing their research.
This projects aims to use SFC trans-disciplinary knowledges to create a web of connected institutions with SFC as the Japan hub
Increased global interest in Japanese language and cultures has led to government support for cultural outreach programs with a focus on support for policy initiatives in the Asia-Africa corridor
The development of direct student-to-student connectivity and innovative materials has lagged. This project will utilize SFC resources to:
Develop student-centered connections with institutions supporting Japanese studies
(ISP-gombe DRC, St. Stephens College, India etc.)
Create web-based Japanese studies materials
and p-to-p diplomacy portals
グローバル化や情報化に伴い、ダイナミックかつ急速に変化を遂げる世界の中で、人類社会共通の平和と繁栄を実現するグローバルなガバナンスの構築が望まれる。本プロジェクトは、地域研究を方法論に用いて現実世界が抱える様々な課題を明らかにし、解決策を探る。ここで言う地域研究とは、特定の地域で実際に観察されることからその地域固有の特徴や問題を明らかにすることだけでなく、地域を超えて援用できる普遍性の高い法則を見つけ特定の地域から世界全体や人類全体に考えを巡らせる、いわば「新しい地域研究」（①）である。具体的には、東南アジアから中央アジア、コーカサス、南アジア、西アジア、そして中東・北アフリカに至る広域のアジア圏を中心にフィールド・ワークを重視した研究を行うことで、地域固有の論理・価値観・文化を明らかにしながら課題に迫り、同時に特定の地域を超えて人類がつながり、共存するためのガバナンスの在り方を模索する。
思考・感情・学習・知覚・運動など、我々人間の日々の生活の基盤となる機能のすべては、神経ネットワークを介した脳と身体のインタラクションによって成り立っている。言い換えれば、「脳・身体を科学する」ことは「人間とは何か？」という、我々人類にとって普遍の問いを理解するために本質的な手法である。
本プロジェクトでは、医療・スポーツ・音楽・文化活動・経済活動などを脳と身体がどのような機序で制御しているのか、その理を学ぶ方法論を体得するとともに、学生自身の論理的思考能力を確立・深化させていく。
本授業は修士卒業生に相応しいプレゼンスキルを身につけること、生命科学に関する分野を超えた幅広い知識を身につけること、そして、バイオ系の修士学生同士の横の連携を強めることを目的として実施しています。それゆえ、先端生命科学研究会もしくはバイオ系の研究会に属している修士課程の学生は、この科目を履修することを原則とします。本授業の学習過程を通して、参加者全員が知識を深めると共に、一体感をもって、それぞれの研究に邁進できる状況をつくります。
ネットワーク環境を前提として、われわれの「移動」に関わる諸側面の再編がすすんでいる。ソーシャルメディアにおいては、位置情報はもとより行動軌跡やアクセス履歴といった情報の活用が進み、われわれのコミュニケーションや人間関係を変容させている。
本プロジェクトは、Buscher、Urry、Witchgerら（2011）が提案する「モバイル・メソッド」の視座や「ロケーティブ・メディア（locative media）」研究（たとえばWilken & Goggin, 2014）の動向をふまえて、人、モノ、情報、アイデア等の「移動」に関わる調査・研究と、デザインリサーチやソーシャルファブリケーション領域との接続を試みるものである。「モバイル・メソッド」では、おもに地理学、社会学をベースにしながら、人びとが日常のなかで（時には不可避的に）生成し続けている多様な「生活記録（life document）」の理解と、方法論の開発、調査・研究の設計等について探究する。
ネットワーク環境を前提として、われわれの「移動」に関わる諸側面の再編がすすんでいる。ソーシャルメディアにおいては、位置情報はもとより行動軌跡やアクセス履歴といった情報の活用が進み、われわれのコミュニケーションや人間関係を変容させている。
本プロジェクトは、Buscher、Urry、Witchgerら（2011）が提案する「モバイル・メソッド」の視座や「ロケーティブ・メディア（locative media）」研究（たとえばWilken & Goggin, 2014）の動向をふまえて、人、モノ、情報、アイデア等の「移動」に関わる調査・研究と、デザインリサーチやソーシャルファブリケーション領域との接続を試みるものである。「モバイル・メソッド」では、おもに地理学、社会学をベースにしながら、人びとが日常のなかで（時には不可避的に）生成し続けている多様な「生活記録（life document）」の理解と、方法論の開発、調査・研究の設計等について探究する。
2022年度はSFC周辺の地域に目を向ける。都心から離れた土地にあるSFCはわれわれに「移動」を強いる施設であり、その探求に相応しい。いわゆるコロナ禍は私たちの移動を大きく制限したが、それによって働くことや住むことの多様な可能性が示されもした。キャンパスと周辺地域を対象にその可能性を探りたい。
本APは、別に開講されている「モバイルメソッド（プラクティス）」と連携して実施する。「モバイルメソッド（セオリー）」は主に文献や事例のリサーチとスタディを通じて方法論の開発、調査・研究の設計などの理論的研究に主眼を置き、「モバイルメソッド（プラクティス）」はその知見を実空間に応用することを試みる。「モバイルメソッド（プラクティス）」では、本APでの理論的動機にもとづいて実際に製作・設置・作動を繰り返し研究を円環的に構成する。履修者はこれら２つのプロジェクトに登録すること。
担当：
メンバー 加藤文俊・石川初
サブメンバー 水野大二郎（政策・メディア研究科 特別招聘教授）・大橋香奈（東京経済大学コミュニケーション学部 専任講師）
VUCA(Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity)時代におけるプロジェクトは、俯瞰した能力に留まらず多様性を受け入れられる多面的なアプローチと、個々人の強い志と哲学を持って取り組む基礎研究を軸に展開していく高次元の能力を要求される。人が営む社会を支える基盤は、情報通信・流通技術の飛躍的な発展により、これまでの重厚長大なインフラから、個別具体的な農・食・生活・健康・ライフラインを支えることが可能となってきた。 我々が考える社会システム学を通して科学・技術そして政策のいずれもの専門性を有し、真のロジスティックス(モノと情報の流れ)が実現する社会的共有価値の創造を目指すAPを設置する。
* コンピュータやネットワークが広く誰にでも利用されるようになってきたが、昔ながらの不便で使いにくいシステムやサービスはまだまだ多いし、複雑すぎて使えない新しいサービスも多い。
* 小型コンピュータ技術・センサ技術・無線通信技術のようなハードウェアの進化に加え、検索技術・視覚化技術・人工知能のようなソフトウェア技術やそれらを融合したAR技術・VR技術などを誰もが使えるようになってきた現在、全く新しい方法でコンピュータと共存する可能性が高まってきている。
* 新しいユーザインタフェースシステムやデザイン手法の工夫により、誰でも簡単に高度な機能を利用できるユニバーサルなシステムを構築する手法について学ぶ。
インターネットが普及し始めて20年以上が経ち、社会はインターネットを前提しとした仕組みに大きく変化した。
インターネットが社会を支えるインフラとして更に発展し、人類に貢献するためには、インフラとしての技術進歩、技術革新が不可欠である。本アカデミックプロジェクトでは、人類を支えるインフラとして必要となる新たなインターネット技術の研究・開発を行う。
本APは、「経験」を学問の俎上に乗せるための研究方法論を打ち立てることを目指す。経験を語り、進化・醸成させ、伝承するための学と術を構成的に確立する。
本アカデミック・プロジェクト（AP）は、グローバル化の進行する現代社会において生じている文化的問題を人文学的アプローチで検討する。とりわけ、１）言語表現、２）思想、３）制度という三つの領域に焦点を当て、当該の問題が個々の主体に対して持ちうる意味を理論的角度から捉えるのと同時に、実践面での制度的解決の模索をも視野に入れる。
現代社会が抱える課題は多岐に渡るが、本APが着目するのは、たとえば文化横断の現象である。この現象は個人レベルでも集団レベルでも生じており、現れ方も多様である。表現主体と母語の関係であったり、移民とホスト社会のそれであったりする。このような状況が生み出す課題は、突き詰めれば、個人と集団・共同体の新たな関係をどのように構想・構築すべきかという点に帰着するだろう。
この課題が具体的に意識化される次元として、本APでは、文学などの言語表現、また哲学・思想のように、人文学的アプローチの採用が適切となる領域に注目する。方法論としては、説明（Erklären）よりもむしろ理解（Verstehen）の角度から、現代の社会・文化における主体的経験の意味を探ることになるだろう。
また、上述の経験は、グローバル化の進行に伴い、既存の社会的・政治的枠組みをはみ出す形で行なわれている。このことは、言語や国籍、移民受け入れなどをめぐり、具体的な制度面での再考を促しもする。このような実践的問題も本APの考察の対象に入る。
現代中国政治に関する最新の研究動向の理解を深めます。とくに政策決定過程に焦点をあてます。
政府による公的な政策の執行はもとより，民間の個人や法人による私的な取引の実行に際しても，法律の解釈は避けることができません。法律は，裁判所の中だけでなく，日常生活のあらゆる局面でその効力を発揮し続けているのです。
このアカデミック・プロジェクトでは，行政規制，事業経営，犯罪捜査，消費社会，家庭生活等のさまざまな現代的事象について，法令解釈・適用の実践としての側面を研究します。
・日本に住むわれわれにとって韓国と北朝鮮はまさに「隣国」である。その隣国に関する情報は、必ずしも学問的ではない情報、真偽のほども定かではない情報を含めると、日々膨大な量が生産され、流通されている。研究としてのコリアンスタディーを遂行するにあたり、我々一人ひとりが情報の「目利き」となり、信頼に足る高品質の情報を入手しなければならないのは言うまでもない。
・SFC朝鮮語研究室が開設当初から志向してきたのが、研究ツールとしての言語（朝鮮語）能力の充実であり、高い朝鮮語能力をベースにした社会科学系・人文科学系の総合的地域研究である。これこそがわれわれが目指すコリアン・スタディーズである。
・また本APでは、韓国・北朝鮮（およびその外延地域）をフィールドにし、政治・外交、経済・経営、社会、文化、言語、歴史といった多角的分野から構成される総合的地域研究を進めていく。
・フィールドワークを重視し、各種の情報・資料収集、インタビュー調査など、実態調査を進めるが、将来的には内外の研究機関や大学との共同調査研究に発展させていく。
昨今、ネットワーク化が進展し、ビジネス、社会における問題を解決するキーワードとして「プラットフォーム」という概念に注目が集まっている。プラットフォームとは、第三者間の相互作用を活性化させるコミュニケーション基盤であり、設計される対象ともいえる。本研究プロジェクトでは、実証、実践、理論研究などを融合して、効果的なプラットフォームを設計、構築し、イノベーションをもたらすための具体的方策について探究する。
領域としては、営利、非営利を問わず、ビジネスモデル、地域再生、コミュニティヘルス、情報社会などを広くカバーする。また、マネジメント、ネットワーク、 情報、社会性と事業性、イノベーションなどが共通のキーワードとなる。
本アカデミックプロジェクトではソフトウェアを使って問題解決を行うシステムを作成し評価を行います．修士1年生は自分が研究するテーマに関連する論文を読み発表を行い，修士2年生は自分の修士論文で扱う内容について発表を行います．
グローバリズムもしくはグローバリゼーションとナショナリズムの関係をめぐる議論については、対立的な関係にあるとする立場や、両者は共犯関係にあるとする考え方がある。基本的に、前者が、貿易自由化問題に典型的に見られるように、グローバリゼーション＝世界の均質化やグローバルスタンダードに対抗するナショナリズム＝国民文化や国益の擁護を前提とするのに対し、後者は、グローバリゼーションもナショナリズムも、経済や文化・社会の均質化という意味では同じ現象であり、それが国境を跨いで生起する場合にグローバリゼーションと呼ばれるにすぎず、ナショナリズムはグローバルな他者との接触によって生ずるという意味において、両者は互いに高めあう補完的な関係にあると捉える。そして、グローバリゼーションはグローバルなレベルでの均質化を促進すると同時に、国内では格差を助長するというパラドキシカルな現象でもあるとも指摘する。したがって、国内ではサブナショナルなレベルでの反グローバリゼーション・反ナショナルな運動が活発化するというローカリズムも予想される。
本プロジェクトの基本的な視座は、グローバリズムをナショナリズムやローカリズムに対立させて二者択一を迫るような議論は不毛であり、現実をも反映していないのではないかというものである。グローバリズムとナショナリズム・ローカリズムは、対立と共犯（依存）という二重の関係性の中に置かれると考えるからである。
以上をふまえ、本プロジェクトでは、イデオロギーとして語られることの多いグローバリゼーションとナショナリズム・ローカリズムの関係を地域や事例に即して具体的に考察するため、さまざまな国・地域におけるグローバリゼーションとナショナリズム・ローカリズムの相互作用（融合・対立）、それぞれの変容、およびその中における国家（政府）・市民社会・共同体などの組織の役割・機能について比較分析することを目的とする。
具体的には、各自の研究発表および文献の紹介・輪読を中心にして授業をすすめる。なお、担当者3人の現在の研究テーマは、田島が中国の宗教系NPOの社会福祉活動と市民社会形成の可能性、鄭が中国の農村問題と中国現代史である。
新型コロナウイルスの感染状況により、オンライン授業に移行する可能性があります。
アカデミックプロジェクト「安全保障」では、さまざまな観点・専門分野から安全保障にアプローチすることで、新たな安全保障研究の構築を目指す。AIやドローン、ビッグデータといった分野の発展が安全保障にいかなる影響を及ぼすのか、あるいは、核兵器、通常兵器、宇宙、サイバーといったドメインを横断、ないし複数のドメインにまたがる（cross-domain / multi-domain）安全保障をいかに構想していくのか。新しい分野と古典的な研究分野の相互作用にも着目していきたい。
アカデミックプロジェクト「安全保障」では、さまざまな観点・専門分野から安全保障にアプローチすることで、新たな安全保障研究の構築を目指す。AIやドローン、ビッグデータといった分野の発展が安全保障にいかなる影響を及ぼすのか、あるいは、核兵器、通常兵器、宇宙、サイバーといったドメインを横断、ないし複数のドメインにまたがる（cross-domain / multi-domain）安全保障をいかに構想していくのか。新しい分野と古典的な研究分野の相互作用にも着目していきたい。
パーソナリティの脆弱性や、さまざまなトラウマを抱え、心身に不調を来している人々への、心理的な援助の重要性はますます増大している。多角的な視点を持って心理的援助が可能な人材を育成することが、求められている。 そこで、本プロジェクトでは、メンタルヘルスの専門家として、臨床心理に必要な、観察、査定、相談などの活動ができる能力を育成する。
このアカデミックプロジェクトは、人やモノのモビリティに関する研究プロジェクトです。主な研究テーマ：スマートモビリティ、スマートシティ、スマートツーリズム、スポーツアナリティクスといった先端モビリティと社会に関する研究。自動運転や無人機などの次世代モビリティに関する研究。空間情報技術やデータサイエンスを活用したフィジカル・サイバー空間上のモビリティ情報の解析。