2774件見つかりました。
「デザイン」を実空間に対する何らかの提案と広義に捉え、デザインのための見方や考え方の基礎を学ぶ科目です。
空間・環境のデザインのための思考や言語を、主に身体や日常環境のスケールの事例をもとに獲得することを目指します。座る、歩行する、時間、境界、といったキーワードを用いた小課題に取り組むことで、私たちを取り巻く空間・環境をデザインする具体的な言語や基礎的な手法を学びます。
公共哲学の入門者に対して、その基本的概念についての理解を深め、具体的な社会課題の分析・理解・解決に即して、公共哲学の枠組みを活用して、思考、判断、決断できるようになることをめざす。なお、公共哲学は、政治や行政の場面でのみ必要となるものではなく、個人と集団が存在するあらゆる現場（企業、地域、教育、医療、NPO、NGOなど）において、必要かつ有用なものである。将来、板挟みや想定外などの局面で苦渋の決断を迫られるような重責を担う意思や可能性がある学生の履修を強く推奨する。
ヒトはアートと共に始まった。私たちの知覚対象に、区分をつくり、想いを抱き、名付けたとき、それは生まれた。コトバ、文字、星座、子供の命名、洞窟の壁画。ヒトの知的・情的活動の原点に、アートはあり、私たちが認識する世界が存在する。
本授業は広義なアートの解釈に触れ、「知のインプット」と「感情のアウトプット」を通じて、ご自身におけるアート観を体得していただく。授業は１）講義 - Lecture ２）訓練 - Training の二部構成を基本とし、創作的行為に対する理解を深めながら、対話を通じてクリエイティビティを撹拌する。
講義では人間的諸事象（形而上学、言語学、記号学、心理学、等）を横断的に取り上げ、「思考作用による意味づけ ＝ 概念」の理解を深める。訓練では、講義内容に関連した設問を大喜利形式で発表し、即興の発想力を鍛えながら「情感を外に出す行為 ＝ 表現」に慣れ親しんでもらう。質疑応答・議論は多いに奨励し、文脈に応じたコミュニケーションを自然に行えるような機会を提供する。
私は実践こそ、アートを学ぶ最も早い方法であると考える。従って、最終課題は作品制作とする。作品のスタイル・メディア・技法は一切問わないが、コンセプト文は必須とする。表現者視点でアートに向きあうことで、各々が抱くアート観を見出してもらい、自己を発信する術を身につけることを目指す。 本講義で得られるアート思考を通じて、これからの時代をアクティブに生き抜くヒントにしていただきたい。
ーーー
ACCI BABA （ババアツシ、馬場 淳）。1977年、神奈川県生まれ。ドイツ・ベルリンを拠点に活動する、ビジュアルアーティスト・現代美術家・映像作家。2019年より慶應義塾大学環境情報学部特別招聘教授として着任。文化庁メディア芸術祭 (2009/日本)、Webby Award (2012/米国)、現未来科技芸術之星賞（2019年/中国)等、国内外で受賞。近年の展示会として個展：’ab aeterno’（2018/Kunsthalle Bremerhaven/ドイツ）、国際グループ展： ‘The Art of Simulation’ (2018/ドイツ)、’13th Digital Art Festival Taipei’ (2018/台湾)、’Burning Man’ (2020, 2021/Metaverse)など、これまで20カ国以上で展示。近年の講演として、TEDx TOKYO (2010/日本), Asia-Baltic Creative Days (2017/リトアニア), 第四届上海国际数字媒体艺术教育研讨会(2019/中国)等。
オフィシャルサイト：https://accibaba.com
本授業は、建築・都市・ランドスケープを中心に環境デザインの専門家を目指す学生を対象とし、建築図面の作成や、3Dモデリング、CGパースなどのデジタルスキルを習得することを目的とする。
Rhinocerosという建築3Dモデリングソフトウェアを用いて、2D図面および3Dモデリングの作成方法を学ぶ。またUnityというゲームエンジンを用いて、フォトリアリスティックな建築CGの作成方法を学ぶ。さらにIllustratorを用いて、グリッドシステムを援用したレイアウトの方法を学ぶ。
講義はすべてオンデマンド動画とする。また、SOLやSlackなどで情報共有・質疑応答を行う。
現代のアメリカ政治について、広い視野、さまざまな角度から考えていきます。アメリカは「理念」に依拠した国家で、国の成り立ち方が日本とは大分異なっています。そのため、そもそもの政治に対する姿勢や国家観が日米では大きく異なります。そのため、日本から見ると、アメリカで起きていることの多くは不可解に見えます。なぜ、アメリカではあそこまで銃乱射事件が多いにもかかわらず、銃の規制ができないのでしょうか。また中絶が最重要の政治的争点の一つであることも不可解です。オバマから、トランプ、そしてバイデンと、全く一貫性がないようにも見えます。日本にとってアメリカは単なる「外国」ではありません。良かれ悪しかれ、第二次大戦後の日本は「アメリカの影」（加藤典洋）のもとで存在してきました。否応なしにアメリカを内面化させられているという面も否定できません。またアメリカは日本にとって唯一の同盟国でもあります。にもかかわらず、私たちはアメリカのことを十分に理解していません。本講義では、日本にとってアメリカとはどういう国かということを踏まえながら、アメリカ政治について考えていきます。
中華文明の思想は、日本を含む東アジアに大きな影響を与えてきた。その歴史や思想を概観することは、東アジア地域研究を行う上で有用である。この講義では、周代から明代までの中国史を概観するとともに、儒家思想がどのように作られ、発展したかを講義する。それとともに、その歴史的意義、つまり、当時の思想がなぜその時代に発生したのかについて、講師の考えも述べる。講師は、受講者に中国史や中国哲学についての知識を持っていないことを前提に講義を行うので、専門分野に全く関わらない人の受講も歓迎する。
【学部・大学院併設科目】
この講義では、パブリック（公共）のマネジメントに関わる「3つのアプローチ（(1)政府(2)市場(3)コミュニティ）」に関して、それぞれの特質と課題・限界について、理解を深めるための理論や実践モデル、直面する現状や課題、改革の考え方などを学ぶ。
その際には、特に「政府と市場の複合的な実践モデル」や「コミュニティ・ファイナンス」といった融合的なアプローチに着目した講義や演習等を行う。
少子高齢化・人口減少、経済の低迷に伴い、社会保障としての医療・介護を取り巻く状況はますます厳しくなっている。一方、どちらも成長産業とみなすこともできる。本講義は、分野横断的な視点から、医療・介護を社会システムとして扱い、政策・制度を理解することを目的とする。
「社会安全政策論」とは、「犯罪を典型とする人間の反社会的行為から、個人と、個人の暮らしのための社会基盤を守る（犯罪等を統制・制御する）ための政策の在り方を研究する」ものです。
「安全」な社会は、自由な民主主義社会にとって不可欠の前提ですが、その「安全」は、所与のものとして当然に存在しているのではなく、多くの人々（個人、団体、共同体、国家など）の人為的な営みによって辛うじて維持されていることを理解していただきたいと思います。
また、「政策」として検討する以上は、「勧善懲悪」、「国家権力の抑制」といった単純な議論ではなく、政策の実現可能性を念頭に置きつつ、限られたリソースの中で、政策効果とコストのバランス、政策効果と自由・人権の制約とのバランスをいかに図るか、ということを考える必要があります。
本講義は、これらの観点から、学生諸君とともに、安全な社会を実現する政策論を探求するものです。
自然災害をいかに軽減するかについて初歩的なことを学ぶ．講義では，地震や津波などのメカニズムを学ぶほか，このようなハザードからいかにして災害が発生するかを知る．また，災害科学の限界や防潮堤などのハードウェア防災の限界について知り，教育やコミュニケーションによる防災がいかに重要かを理解する．この講義の最終目標は，受講者が家族や友人に防災対策を取らせることである．また，それを共有して，レジリエントな社会をデザインすることへの応用方法も考える．
自然災害をいかに軽減するかについて初歩的なことを学ぶ．講義では，地震や津波などのメカニズムを学ぶほか，災害がいかにして発生するかを知る．また，災害科学の限界や防潮堤などのハードウェア防災の限界について知り，教育やコミュニケーションによる防災がいかに重要かを理解する．講義の最終目標は，受講者が研究／調査を行うテーマを見つけ，それについて調べて最終発表を行うことである．この講義を受講することで，災害への備え方を明確に理解して，不安や心配のない生活を送れるようになるでしょう．地震国でどう振る舞うべきか，友人にも教えられるようになるでしょう．
この講義では、おもに1960年代以降の構造主義屋に現象学などに影響を受けてパラダイム転換をとげたあとの社会学の理論を学ぶ。最初に構造主義や言語理論の基礎を易しく解説し、ついでそれがアイデンティティや消費社会、階層構造、エスニック問題、ナショナリズム、世界経済など各種の問題にどのように応用され、それぞれの理論をつくり出してきたかを学ぶ。社会科学系の人にとっては研究の基礎になるであろうし、そうでない人も現代社会を見直す視点を得ることができるだろう。
電気通信ネットワーク、特にインターネットは、社会経済活動にとって益々必要不可欠な存在になりつつあります。
本講義では、講師の日本政府（総務省）及びOECD事務局における政策実務経験を活かし、日本の電気通信政策について、基盤整備、競争政策、消費者保護、国際関係などの分野に関し、各政策の背景、目的及び今後の課題に焦点を当てつつ、概観と事例研究を提供します。
政策背景を深く理解し政策議論を意味あるものとするため、講義の最初の部分は、関連する経済学上の基礎的な概念を導入しつつ、政策介入の必要性を学び議論することに捧げられる予定です。
注：本講義では、特記ない限り、政策とは規制をも意味することとします。
Analyzing and managing societal risks to health, safety, and environmental quality have become dominant themes in the social and natural sciences. The continued growth of research and applications addressing issues in risk analysis, and their extension include a broad spectrum of scientific, social, and political perspectives, have been motivated by scientific and technological advances as well as societal needs.
This course is designed to provide a basic understanding of and an integrated view of current landscape of risk analysis. Topics include risk analysis, health impact assessment, environmental health and safety, and policy making and evaluation processes. The course mainly deals with selected applications of epidemiological methods and findings to public-health issues.
都市は歴史上、社会の変動が最も顕在化した空間である。本授業では、18世紀後半に始まり、20世紀に至るまで進展した都市化という現象に着目し、政治、経済、社会、文化といったさまざまな側面から都市の成立・発展過程を追う作業を通じて、都市という空間が直面する諸課題について考察していく。
本授業は基本的に講義形式で行うが、授業中に配布する地図や史資料を分析し、意見や感想を求めることがある。積極的に取り組み、発言することが望ましい。
対アフリカおよびアフリカ内地域政策を取り上げる。アフリカ入門のため、アフリカに関心のある学生が対象。グループワーク、プレゼンテーションや議論を通してアフリカの多様性、課題と可能性および地域社会の概念について学び、地域政策について理解する。
家族が社会の主要な基礎単位であることはすべての社会に共通しているが、その形態や各成員の役割は、歴史や文化に応じて大きく異なる。日本では現在、家族を取り巻く状況が著しく変化し、多様化が進んでいる。本授業では、現代日本における家族を手がかりに、歴史、法、労働、福祉といったさまざまな角度から社会の動態を把握するとともに、今後の家族のあり方を展望していく。
本授業は基本的に講義形式で進めるが、グループワーク（データの分析やディスカッション）も毎回行う予定である。積極的に取り組み、発言することが望ましい。
Through a view from the community, this course aims to understand the development of cities and neighborhoods, identify various issues we are facing now, and explore the options that make our living environment better.
Historically the cities were built by the authorities/specialists such as governments, engineers, and architects. They laid out the infrastructure and tried to lead the built environment suitable for specific purposes. In contrast to this “traditional” planning, the idea that the users, residents, and visitors, discover how they live and use the city, “machizukuri”, has become widely accepted and supported recently. Based on this community-based planning concept, this class will explore and discuss, through interdisciplinary approaches, how we can work with diverse groups of people in a community to find ways to make their cities and neighborhood better: thriving, safe, inclusive, and just.
現在、経済のグローバル化や市場経済固有の競争メカニズムが地域コミュニティに強く作用し、人間相互の結（ユイ）的な協力連携の基盤を喪失させている。
地域社会の再生は、今後の市民社会が取り組まなければならない喫緊の課題であり、特に地方分権が進む我が国では、地域住民が主体的に文化創造活動に参画し、行政や企業、民間団体とともに地域のポテンシャルを最大限に顕在化させる活動・ムーブメントが期待されている。
さまざまな「官から民へ」の動きが加速する日本において、知的で創造的な公共財であるミュージアムが、新たな「公」の創造に、いかに貢献しうるのか。
本講義では、ミュージアムリテラシーの展望と可能性を、学生と共に検証していく。
【学部・大学院併設科目】
主に、企業経営において、その理論や発想、手法を発展させてきたマーケティングであるが、現在、社会課題の領域や公共・非営利組織の活動領域においても、その理論や発想、手法が活用されるようになっている。例えば、非営利組織や行政、病院、学校など、社会的な役割を担う組織が活動する際に、その実現を目指す使命や価値を、より効果的・かつ効率的に実現できるよう、企業経営を通じて培われたマーケティングの思想やノウハウ、技術を活用することが行われている。また、営利企業の活動においても、企業が関わることで提供しうる「社会価値」を意識し、企業の戦略形成や活動評価を行い、その持続的な活動基盤を構築することが行われている。 この講義では、マーケティングの基本的なコンセプトや発想、手法、変遷などを学んだ上で、営利企業の社会志向のマーケティング、社会変革キャンペーンなど、多様な組織や領域でのマーケティングを扱っていく。
「社会を良くする」「世界を変える」のは、一人ではできません。社会課題解決を掲げて事業を行う社会起業家も、自分たちの力だけでは事業の成功も、社会を良くすることも難しいのです。社会的な事業が成功し、社会的インパクトを生み出すには、利用者・参加者、サポーター、地域社会、行政など幅広い関係者と、共に課題解決に取り組むコミュニティをつくる必要があります。
本授業では、将来、社会起業を志す学生、コミュニティデザインや地域づくりを担いたい学生、企業の立場からソーシャルビジネスに取り組みたい学生らを対象に、個人が地域に役立ち、社会の変化を生みだすような影響を与えていくには何が必要なのかを、対話と事例分析を通して実践的に学んでいきます。
すでによく知られているように、企業が持続的に成長し発展をとげていくためには、強力な企業統治（コーポレート・ガバナンス）の仕組みが不可欠である。さまざまな企業犯罪や企業不祥事が発生するたびに経営者を効果的に監視するシステムが議論される。しかし、企業犯罪を未然に防ぐことは、コーポレートガバナンスの一側面に過ぎない。一方、企業はグローバル市場においてダイナミックな経営を実現しなければならなく、そのためには経営者に対する効果的な動機付けもまた必要である。これもまたコーポレートガバナンスももう一つの側面を構成している。
さらに重要な要素となるのが、コーポレート・ガバナンスの「仕組み」とともに、実際にその仕組みの核心に存在するトップマネジメント（最高経営者、あるいは最高意思決定権者）である。
本講義では、コーポレート・ガバナンスの概念や理論的背景（株式会社論）を踏まえ、日本と韓国における具体的なコーポレートガバナンス問題を歴史的な視点から考察する。
本講義で取り扱う予定の企業は日本企業としては三越百貨店、松下電器（現パナソニック）、キッコーマン、日立製作所、中外製薬、韓国企業としては５大財閥（サムスン、現代自動車、LG、SK、ロッテ）および韓進・斗山などである。
ネットワーク産業を理解する上でのキーコンセプトを紹介しつつ、文献を読んだり、ゲストスピーカーの話を聞いたりするなどして理解を深めていく。春学期後半に提供するネットワーク産業論と紹介する概念は同一となる。７回程度英語で200ワード程度の課題提出を求めることになり、授業中にそのペーパーに基づいた発言を求めることになる。
春学期後半に提供される日本語によるネットワーク産業論と同じ概念を取り扱う
ネットワーク産業を理解する上でのキーコンセプトを紹介しつつ、文献を読んだり、ゲストスピーカーの話を聞いたりするなどして理解を深めていく。春学期前半に英語で提供するネットワーク産業論と紹介する概念は同一となる。７回程度日本語で400字程度の課題提出を求めることになり、授業中にそのペーパーに基づいた発言を求めることになる。
春学期前半に提供される英語によるネットワーク産業論と同じ概念を取り扱う
＜文化＞は、現代の生活、政治経済、開発、外交あるいは国際関係において、確実にその重みを増していますが、社会分析や政策形成のフレームの中での扱いは、未だ心もとない状況にあります。本講義では、（広義の）政策の立案、施行、評価における＜文化＞の位置づけや意味づけに着目しながら、グローバル化時代における＜文化＞のありかたについて考察します。２０２２年度は「ソフトパワー」をテーマにします。ソフトパワーとは何か。なぜ注目されているのか。ソフトパワー論の本質は何か。ハードパワーとの線引きは可能か。どう効果測定し得るのか。国際関係のみならず、国内政治、社会生活、人間関係にも適用可能か。ソフトパワーはいかに活用し得るか。次世代型のソフトパワーとその活用方法とは。
なお、２０２２年度は日本の国際文化交流を担う公的機関「国際交流基金」（ジャパンファウンデーション、https://www.jpf.go.jp）やアメリカ大使館（https://jp.usembassy.gov/ja/）などとの連携も予定しています。