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スポーツマネジメントは、それぞれのスポーツ組織が、スポーツの社会経済的価値を高め訴求しようとする中で誕生し、過去40年間にわたり発展を続けてきた。本講義では、前半に、スポーツマネジメントを分析するために必要な3つの観点の理解を深めます。第1に、スポーツを支える様々な資源とは何か、第2に、スポーツの発展を促す様々な制度デザインの試みとは何か、第3に、スポーツの価値訴求を促すメディアの発展とは何かについて理解を深めます。その上で、具体的なスポーツマネジメントの方法論を分析するために、先端的な課題を取り上げます。ケーススタディには、プロクラブと地方自治体の協働、スポーツまちづくりとスポーツ・メガイベントの関係、中学部活動の地域移行の問題を取り上げ、その課題を検討します。
国際開発論では、国連のミレニアム開発目標のうち、特に、人的資本開発にかかる当ピックを中心に取り上げ、議論する。具体的には、初等教育の普及、女性の地位向上、幼児死亡率や就学前児童の健康などについて、今後の開発政策の方向性を考えるうえで、必要な知識や手法を身に着けることを目標とする。
ミクロ経済学とマクロ経済学を用いて、現実経済の分析を行う。具体例としては、半導体産業をめぐる産業政策、通商政策、経済安全保障政策が挙げらえる。それぞれの政策は何を目的としており、どのような政策手段が有効であるのか、また批判にはどのようなものがあるのかを検討することを通じて、経済学を使う力を高める。演習であることから、一方的な講義ではなく学生が課題に取り組むことが中心となる。
ミクロ計量経済学の基礎と因果推論の手法に関する講義を行う。たとえば、教育を受けたことが所得を増やすのにどれくらいの効果があるのか、正しく推計することは結構難しい。なぜなら、教育を長く受けられた人は、親の所得が高かったり健康であったりするなど、もともと高い所得を得られるポテンシャルを持っているからである。このような個人の属性などが所得に与える影響を考慮して、教育投資の真の効果を測定するのがミクロ計量経済学の一つの目的である（もちろん、教育や労働に限らず、医療やビジネスなどさまざまなテーマが分析の対象となる）。
講義の前半では、最小二乗法（ordinary least squares; OLS）の計算と結果の解釈、OLS推定量が統計的に望ましい性質を持つために必要な仮定を学ぶ。後半では、OLSの仮定が満たされない場合に、因果推論を行うためのさまざまな手法を紹介する。
本講義では、最近の教育経済学において行われており、学生にも身近な10個のトピックを取り上げ、その背景にある理論と実証分析の手法を学ぶ。これに加えて、研究を実現するために、「データ」が重要であり、そうしたデータの特性（例えば、長期縦断調査や行政記録情報）と活用についても学ぶ。最後の3回は、現在の日本の教育政策において、国民の間でも大きな議論を巻き起こしたいくつかの政策トピックについて、経済学の過去の研究と海外の経験を踏まえてどのように整理すべきかについて議論する。
学部レベルの国際金融論の授業である。貨幣とマクロサイドの国際経済学であり、為替レートの決定、金融政策の効果などを学ぶ。前半では為替レートと開放マクロ経済を中心とし、特に為替レートの決定モデルを時間をかけて学ぶ。後半では国際マクロ経済政策と先進国・途上国の為替レート政策を概観した上で、どのようにして政策が作用するか、どのような政策が望ましいかを考える。
スポーツマネジメントは、それぞれのスポーツ組織が、スポーツの社会的経済的価値を高め訴求しようとする中で誕生し、過去40年間にわたり発展を続けてきた。本講義では、前半に、スポーツマネジメントを分析するために必要な3つの観点の理解を深めます。第1に、スポーツを支える様々な資源とは何か、第2に、スポーツの発展を促す様々な制度デザインの試みとは何か、第3に、スポーツの価値訴求を促すメディアの発展とは何かについて理解を深めます。その上で、具体的なスポーツマネジメントの方法論を分析するために、先端的な課題を取り上げます。ケーススタディでは、プロクラブと地方自治体の協働、様々なタイプのスポーツまちづくりとそれを促す要因、を取り上げ、その課題を検討します。
最近の世界経済金融情勢と金融政策および世界で高まるESG投資の潮流、ブレンデッドファイナンス、Debt Nature Swapなどを中心に講義を実施する。
授業では、教科書をもとに、講義を行う。教科書については2024年に新たに出版する書籍を下に行う予定。2050年の温室効果ガス排出量ネットゼロの世界、サステナブルファイナンス、ESG経営、および欧州連合、イギリス、中国、米国、日本にについて政策、マネーの動向、市民社会の動向について解説する。
リスクを適切にマネジメントすることで、個人の効用や企業価値を高める意思決定プロセスが「リスクマネジメント」です。そのための手段として、保険、年金、デリバティブなどの金融商品が存在します。またこれらを供給する保険会社・金融機関があり、それらに対する規制があります。本講義ではこれらの基本的仕組みとその背後にある統計理論・経済理論を理解することを目的とします。
本科目では、コーポレートファイナンス（企業ファイナンス、財務戦略、財務管理論と称されることもあります）を扱います。「経営分析」の上位科目と位置づけ、「経営分析」で学んだ知識をもとに、経営視点で財務戦略をマスターすることを目的とします。投資銀行、コンサルティング会社、企業の経営企画部、財務戦略部、あるいは、経営者層、取締役会で必要となる最低限の知識とスキルを身につけていただきます。
本授業では、社会起業家の実態と発展可能性を、理論と事例から考察することを目的とすると当時に、社会起業という現象を通じて、問題発見力ならびに問題解決力、およびリーダーシップの開発を目的とします。2011年から慶應SFCにて社会起業論を担当していますが、この間、社会問題の解決策である社会起業に対する世の中の理解や期待は大きく変わり、社会起業と呼ばれる事例も非常に増えてきました。社会起業が萌芽的な事象であった頃は社会起業という未知の存在をどうとらえるべきなのか、どのような価値があるのかを説明することに力点を置いていましたが、社会における社会起業という実態の理解が進んだことを踏まえて、社会起業という事象を理解するプロセスを通じて学ぶという点を強化しています。
本授業では、社会起業という現象を通じて、問題発見力ならびに問題解決力、およびリーダーシップの開発を目的します。一昨年までは、「社会起業家の実態と発展可能性を、理論と事例から考察する」を目的としていましたが、社会における社会起業という実態の理解が進んだことを踏まえて、「社会起業を理解する」というフェーズから、「社会起業を理解するプロセスを通じて学ぶ」というフェーズに移行することにしました。2011年から慶應SFCにて社会起業論を担当していますが、この間、社会問題の解決策である社会起業に対する世の中の理解や期待は大きく変わってきましたし、社会起業と呼ばれる事例も非常に増えてきました。社会起業が萌芽的な事象であった頃は社会起業という未知の存在をどうとらえるべきなのか、どのような価値があるのかを説明することに力点を置いていましたが、現在では社会起業という事象を理解するプロセスを通じて、問題発見力や問題解決力、そしてリーダーシップの涵養に重きを置いた授業展開を行っています。
最近の世界経済金融情勢と金融政策および世界で高まるESG投資の潮流とSDGs経営を中心に講義を実施する。
ミクロ経済学の理論を概説した上で、現在の日本が直面している様々な政策課題に焦点をあてながら、国や地方公共団体などの公共部門が果たす役割を、理論面・制度面・政策面から分析を行う。
経済学とは、社会が希少な資源をいかに管理するのかについて研究する学問です。資源の配分は膨大な家計と企業の行動を総合した結果として決定されます。人々がどのように意思決定するのかを理解するためには、社会の様々な経済活動や経済現象を分析する必要があります。具体的には、消費者と企業の行動をモデル化することで財の需要と供給について学びます。経済の取引は需要と供給のバランスで成立し、それは均衡という概念で理解できます。そして社会厚生の概念を学び、社会的に望ましい資源配分を実現するための政策について学びます。ミクロ経済学は経済分析の基礎となる理論的な枠組みを提供します。本講義の目標は、経済学の概念が社会に直面する問題にどのような解決策をもたらすのかを理解することです。本講義では数学を用いますが、図による直感的な理解を目指します。ミクロ経済学を学ぶことで、経済学の他の応用分野はもちろん、経営学や政治学、社会学などの他の分野においても新たな視点を得ることができます。
我が国において、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの招致により、スポーツ振興も加速的に取組みがなされている。一方で、近年では国民のスポーツ実施率は低下傾向にあり、誰もがスポーツを楽しめる環境が整備されているとは言い難い。スポーツの振興を図る上では、心身の構造といった個体の面からスポーツを取り巻く社会・文化的背景など環境の面からスポーツ組織の経営まで幅広い知見が必要となる。本科目では、マネジメントが難しいとされる地域でのスポーツ運営やパラスポーツ（障害者スポーツ）等をベースに、スポーツ振興を図る上での課題やその課題解決に向けた思考法、社会実装の概要について学ぶ。尚、本科目では、他者とのコミュニケーションやスポーツの体験を通じて、多様な価値観、視座を得るために、随時ディスカッションやグループワークを交えて行う。
ミクロ経済学の理論を概説した上で、現在の日本が直面している様々な政策課題に焦点をあてながら、国や地方公共団体などの公共部門が果たす役割を、理論面・制度面・政策面から分析を行う。
経済学の基礎を成すミクロ経済学とマクロ経済学の基本を確実に理解する事が第1の目標である。経済学的な考え方は意外にシンプルであり（これはミクロ・マクロ共に言える）、制約条件付き最大（小）化、比較静学といった代表的な分析手法を身に付ける事が具体的に求められる。
その上で、現実の経済を見る際に、どういった点に注目し、理論的な道具を如何に用いれば良いかについて、一応の理解を得る事が第2の目標である。また最新の話題についても、時間の許す範囲で触れたいと考えている。
本コースは、マーケティング戦略の策定と実行に、情報技術が与えたインパクトを理解することを主眼としています。講義やディスカッション、グループワークによるプロジェクトを通じて、インターネットや情報システムがどのようにマーケティングに役立ているのか、また役立ち得るのかについて探求します。
すでによく知られているように、企業が持続的に成長し発展をとげていくためには、強力な企業統治（コーポレート・ガバナンス）の仕組みが不可欠である。さまざまな企業犯罪や企業不祥事が発生するたびに経営者を効果的に監視するシステムが議論される。しかし、企業犯罪を未然に防ぐことは、コーポレートガバナンスの一側面に過ぎない。一方、企業はグローバル市場においてダイナミックな経営を実現しなければならなく、そのためには経営者に対する効果的な動機付けもまた必要である。これもまたコーポレートガバナンスももう一つの側面を構成している。
さらに重要な要素となるのが、コーポレート・ガバナンスの「仕組み」とともに、実際にその仕組みの核心に存在するトップマネジメント（最高経営者、あるいは最高意思決定権者）である。
本講義では、コーポレート・ガバナンスの概念や理論的背景（株式会社論）を踏まえ、日本と韓国における具体的なコーポレートガバナンス問題を歴史的な視点から考察する。
本講義で取り扱う予定の企業は日本企業としては三越百貨店、松下電器（現パナソニック）、キッコーマン、日立製作所、中外製薬、韓国企業としては５大財閥（サムスン、現代自動車、LG、SK、ロッテ）および韓進・斗山などである。
「社会を良くする」「世界を変える」のは、一人ではできません。社会課題解決を掲げて事業を行う社会起業家も、自分たちの力だけでは事業の成功も、社会を良くすることも難しいのです。社会的な事業が成功し、社会的インパクトを生み出すには、利用者・参加者、サポーター、地域社会、行政など幅広い関係者と、共に課題解決に取り組むコミュニティをつくる必要があります。
本授業では、将来、社会起業を志す学生、コミュニティデザインや地域づくりを担いたい学生、企業の立場からソーシャルビジネスに取り組みたい学生らを対象に、個人が地域に役立ち、社会の変化を生みだすような影響を与えていくには何が必要なのかを、対話と事例分析を通して実践的に学んでいきます。
学部レベルの計量経済学の講義を行う。確率・統計の復習から始め、線形単純回帰の方法と推定量の統計的性質を学んだ後に重回帰へと進む。さらに誤差項の自己相関、不均一分散の扱い、非線形モデル、二値選択モデル、操作変数法、簡単な時系列モデルも学ぶ。
本講義では、マクロ経済学Iの既習者を対象として、マクロ経済学の応用編を取り扱う。
この授業はマクロ経済学の基礎理論の習得にあてられ、好況・不況、インフレーション・デフレーション、失業など現実の経済事象を経済学的に見る目を養うとともに、さまざまな分野の経済学学習の基礎を身につけることを目的としている。授業でとりあげる具体的な内容は、国民経済計算（新ＳＮＡ）、ＧＤＰ（国内総生産）の決まり方、ＩＳ−ＬＭ分析、総需要・総供給分析、国際マクロ経済学の基礎などである。