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現代中国政治に関する最新の研究動向の理解を深めます。とくに政策決定過程に焦点をあてます。
本アカデミック・プロジェクトでは、日常のなかの創造の契機について考察・研究・実践をしていきます。これまで、芸術や科学、商品・サービス開発における創造については多く研究がなされてきましたが、日常の暮らし・仕事等におけるちょっとした創造行為や創造的活動については、まだまだ探究・研究の余地・可能性があると考えています。本プロジェクトは、そのような「日常のなかの創造」についての研究を促進することを目的としています。
参加者が行っている（行おうとしている）「日常のなかの創造」に関わる研究・活動を発表して、他の参加者でそれぞれの観点からフィードバックし、愛で育てるとともに、場合によってはコラボレーションや展開につなげていきます。このような活動によって、これからの「創造社会」（Creative Society）に向けた知見を生み出すとともに、「日常のなかでの創造」の実践や研究をする力を持つことを目指します。
芸術の開拓者は常に科学的な知識や発見を積極的に導入してきた。同様に科学の開拓者は芸術的な直感や洞察力を大切にしてきた。そもそも、芸術と科学という分類は時代によって変化してきたものであり、現代を生きる我々が芸術とみなしている過去の営みには、その当時には芸術に分類されていなかったものも少なくない。確実に言えることは、新しいものを生み出すには、特異性に基づく直感や洞察と、データや経験に基づく検証の双方が必要だということだ。
今日のように生活の隅々にまでテクノロジーが入り込み、諸問題が複雑に連関し、猛烈なスピードで社会が変化する時代には、芸術家と科学者の対話や協業はますます重要度を増している。NASA、ESA、CERNなどの研究機関がアーティスト・イン・レジデンスを招聘し、フルタイムで芸術家を雇用する時代になった。
このような認識に基づき、本プロジェクトでは、芸術と科学の融合領域や、芸術の科学、科学の芸術、等を研究テーマとした大学院生に参加を募り、研究推進のための共通の環境構築、概念構築、ディスカッション、ワークショップ等を行う。
実体的存在としての「建物」とも、現実的行為としての「建設」とも違い、「建築」は理念であり世界観である。人工的に環境に働きかける意識が建築の起源だとすれば、それは人類の最も初源的な知的創造行為であり、それがあらゆる領域と関係を持つ総合的で境界的存在であることはむしろ自然であるとも考えられる。現代においても社会的な構造変化や、情報化の浸透、自然環境との共生などの様々な要因から、建築が扱うべき研究対象や活動領域はダイナミックに拡張と融合を繰り返している。今日的には建築分野の実務経験としても、都市開発企画のような局面から施工技術の考案に至るまで、多岐にわたる側面を他分野と積極的に連携させる能力こそが、様々な場面で必要になっている。SFCにおいても「建築」は固定的、教条的なものでなく、様々な関心領域を持つ教員を横断した創造的で総合的な知的活動の共通項として存在している。その上でこれを現実的な社会制度の上で遂行する実務能力を獲得するために、履修者にはそれぞれの研究テーマにより異なるアプローチから取り組まれている創造行為としての「建築」についての成果を持ち寄り、これを建築の実務に関わる視点から総合的に検証することで、建築領域の拡張や、新たな分野との融合を現実化させる実行力を身につけることを目的とする。
人間の心というブラックボックスにおける知覚もしくは感覚の側面に着目することは、日常の生活のみならず、スポーツなどの厳しい時空間的制約下でのパフォーマンスにも重要な知見をもたらすと考えられる。本アカデミックプロジェクトでは各学生の研究テーマについて、知覚と心理に関する様々な学問領域から議論を行いながら、修士論文等の成果物としてまとめるのみならず、新たな学問領域を開拓できる若き研究者の育成を目指す。
機械学習やAIの勉強に必要な数学を提唱します。
2022年秋
学期に、主にシステムの重要な要素であるデータの可視化を勉強します。必要な場合、線形代数、グラフ理論などの数学も論議します。
グローバル化の進行に伴って世界各地で浮上する多種多様な問題に対して、地域の実情に即した分析に基づいた問題解決に向けたリージョナルなガバナンスの方途を、関連する諸学問領域の統合的かつ実践的な把握と活用を通じて考察・提示するとともに、人類社会共通の平和と繁栄を実現するためのグローバルなガバナンスの知見に基づく実現可能な戦略性（ストラテジー）を探求・構築していきます。
日本・中国・朝鮮半島を含む東アジア、東南アジア、ラテンアメリカ、・北アメリカ・ヨーロッパ・イスラーム圏を中心としたフィールド・ワークを重視すると同時に、政治・経済・外交・安全保障・国際関係・金融・法などのほか言語・文化・情報・社会・宇宙・宗教に至る幅広い専門領域から総合的なアプローチが行なわれます。
プログラム内外の活発な研究交流は特徴的であり、多様な地域および専門領域間の比較研究・相関研究の場としても最適です。さらにプログラムでは国際学術会議を定期的に開催しており、登録履修者には発表の機会も用意されています。
グローバル化の進行に伴って世界各地で浮上する多種多様な問題を研究対象とします。地域の実情に即した分析に基づいた問題解決に向けたリージョナルなガバナンスの方途を、関連する諸学問領域の統合的かつ実践的な把握と活用を通じて考察・提示するとともに、人類社会共通の平和と繁栄を実現するためのグローバルなガバナンスの知見に基づく実現可能な戦略性（ストラテジー）を探求・構築していきます。
日本・中国・朝鮮半島を含む東アジア、東南アジア、ラテンアメリカ、・北アメリカ・ヨーロッパ・イスラーム圏を中心としたフィールド・ワークを重視すると同時に、政治・経済・外交・安全保障・国際関係・金融・法などのほか言語・文化・情報・社会・宇宙・宗教に至る幅広い専門領域から総合的なアプローチが行なわれます。
プログラム内外の活発な研究交流は特徴的であり、多様な地域および専門領域間の比較研究・相関研究の場としても最適です。さらにプログラムでは国際学術会議を定期的に開催しており、登録履修者には発表の機会も用意されています。
これまでの日本研究への歴史的アプローチにくわえ、社会科学的視点と国際比較を交えて、学際的な日本研究をめざす。対象時期は明治維新以降から現代まで、主として政治学と社会学の視点から共同で研究していく。
原則、先端生命科学研究会もしくはバイオ系の研究会に属している修士課程の学生は必修とします。アカデミックプロジェクト・先端生命科学Aと先端生命科学Bは平行して実施しますので、必ず両方とも履修して下さい。
本授業は修士卒業生に相応しいプレゼンスキルを身につけること、生命科学に関する分野を超えた幅広い知識を身につけること、そして、バイオ系の修士学生同士の横の連携を強めることを目的として実施しています。この過程を通して、参加者全員が知識を深めると共に、一体感をもって、それぞれの研究に邁進できる状況をつくります。
インターネットが普及し始めて20年以上が経ち、社会はインターネットを前提しとした仕組みに大きく変化した。
インターネットが社会を支えるインフラとして更に発展し、人類に貢献するためには、インフラとしての技術進歩、技術革新が不可欠である。本アカデミックプロジェクトでは、人類を支えるインフラとして必要となる新たなインターネット技術の研究・開発を行う。
インターネットが普及し始めて20年以上が経ち、社会はインターネットを前提しとした仕組みに大きく変化した。
インターネットは単なるデジタル技術ではなく、グローバル社会を支えるインフラとしての社会的な意味を持っている。そのため、国際関係や法、倫理などの側面からインターネットの運用と活用を検討することは不可欠である。本アカデミックプロジェクトでは、このようなインターネットの社会面について研究を行い、インターネットの健全な発展を支援する。
本アカデミック・プロジェクト（AP）は、グローバル化の進行する現代社会において生じている文化的問題を人文学的アプローチで検討する。とりわけ、１）言語表現、２）思想、３）制度という三つの領域に焦点を当て、当該の問題が個々の主体に対して持ちうる意味を理論的角度から捉えるのと同時に、実践面での制度的解決の模索をも視野に入れる。
現代社会が抱える課題は多岐に渡るが、本APが着目するのは、たとえば文化横断の現象である。この現象は個人レベルでも集団レベルでも生じており、現れ方も多様である。表現主体と母語の関係であったり、移民とホスト社会のそれであったりする。このような状況が生み出す課題は、突き詰めれば、個人と集団・共同体の新たな関係をどのように構想・構築すべきかという点に帰着するだろう。
この課題が具体的に意識化される次元として、本APでは、文学などの言語表現、また哲学・思想のように、人文学的アプローチの採用が適切となる領域に注目する。方法論としては、説明（Erklären）よりもむしろ理解（Verstehen）の角度から、現代の社会・文化における主体的経験の意味を探ることになるだろう。
また、上述の経験は、グローバル化の進行に伴い、既存の社会的・政治的枠組みをはみ出す形で行なわれている。このことは、言語や国籍、移民受け入れなどをめぐり、具体的な制度面での再考を促しもする。このような実践的問題も本APの考察の対象に入る。
人間の持続的な発展には、生態系がもたらす恵み（生態系サービス）を賢く活用し、自然資本を維持していくことが必要不可欠であることは、20世紀の終わり頃から国際的にも合意され、国連によるミレニアムアセスメントにもまとめられた。自然資本は本来自律的に維持されるストックであり、生態系サービスはそこから供給されるフローであると整理される。そのような生態系サービスをより具体的に私たちの生活の中で賢く活用し、将来に残していく手法としてグリーンインフラストラクチャーが注目されるようになってきた。グリーンインフラストラクチャーとは、これまでのコンクリート主体のインフラストラクチャーの整備に、自然環境を組み合わせることにより、持続的、多機能、低コストのインフラストラクチャーとして再定義しようとするものである。近年欧米を中心に急速に注目され、施策や事業が展開されてきている。
都市や地域、店舗や機械などから様々なスケールにまたがるデータを獲得し、そのデータを解析・処理した結果をユーザや住民、事業者や自治体に還元することで、そこに存在する課題を解決するとともに、それらの機能や性質を発展させることを目的として、それに必要な技術や制度を含めた技術的・経済的・社会的なエコシステムの確立を目指す。特に、IoTやAIを実践的に活用した課題解決を念頭に置き、それを諸科学横断的に分析するのが本プロジェクトの目的である。技術的には、AIを末端の機器内で動作させる知的エッジ技術や、センサデータを大規模に流通させる基盤技術、複数のデータストリームを統合的に処理して付加価値の高い情報を生産するデータ分析技術等が対象となる。経済的には、そうして生産させる情報の市場を介した流通を想定した時に、そもそもそうした市場を技術的に創出する方法や、情報の非対称性、情報の価格決定メカニズムなどが主な研究対象として想定される。これらの課題やテーマに即して、異なる修士研究会に属する学生や教員が互いの研究成果を共有しながら、社会での研究成果の実践を進める。
政府による公的な政策の執行はもとより，民間の個人や法人による私的な取引の実行に際しても，法律の解釈は避けることができません。法律は，裁判所の中だけでなく，日常生活のあらゆる局面でその効力を発揮し続けているのです。
このアカデミック・プロジェクトでは，行政規制，事業経営，犯罪捜査，消費社会，家庭生活等のさまざまな現代的事象について，法令解釈・適用の実践としての側面を研究します。
ソーシャル・メディアの普及によるコミュニケーションの変化により、社会における情報の流通が劇的に変革しています。それに伴い、プライバシー，名誉毀損，知的財産権のような情報に関する権利利益の衝突が先鋭化するとともに、人工知能やロボットが介在する意思決定等の局面で、人間社会の根本となる責任の分配についても再考が迫られています。 このアカデミック・プロジェクトでは、このようなコミュニケーション環境の発展を支える基盤となる法政策について、グローバルな調和を追求する観点から研究を展開します。
・日本に住むわれわれにとって韓国と北朝鮮はまさに「隣国」である。その隣国に関する情報は、必ずしも学問的ではない情報、真偽のほども定かではない情報を含めると、日々膨大な量が生産され、流通されている。研究としてのコリアンスタディーを遂行するにあたり、我々一人ひとりが情報の「目利き」となり、信頼に足る高品質の情報を入手しなければならないのは言うまでもない。
・SFC朝鮮語研究室が開設当初から志向してきたのが、研究ツールとしての言語（朝鮮語）能力の充実であり、高い朝鮮語能力をベースにした社会科学系・人文科学系の総合的地域研究である。これこそがわれわれが目指すコリアン・スタディーズである。
・また本APでは、韓国・北朝鮮（およびその外延地域）をフィールドにし、政治・外交、経済・経営、社会、文化、言語、歴史といった多角的分野から構成される総合的地域研究を進めていく。
・フィールドワークを重視し、各種の情報・資料収集、インタビュー調査など、実態調査を進めるが、将来的には内外の研究機関や大学との共同調査研究に発展させていく。
昨今、ネットワーク化が進展し、ビジネス、社会における問題を解決するキーワードとして「プラットフォーム」という概念に注目が集まっている。プラットフォームとは、第三者間の相互作用を活性化させるコミュニケーション基盤であり、設計される対象ともいえる。本研究プロジェクトでは、実証、実践、理論研究などを融合して、効果的なプラットフォームを設計、構築し、イノベーションをもたらすための具体的方策について探究する。
領域としては、営利、非営利を問わず、ビジネスモデル、地域再生、コミュニティヘルス、情報社会などを広くカバーする。また、マネジメント、ネットワーク、 情報、社会性と事業性、イノベーションなどが共通のキーワードとなる。
本アカデミックプロジェクトではソフトウェアを使って問題解決を行うシステムを作成し評価を行います．修士1年生は自分が研究するテーマに関連する論文を読み発表を行い，修士2年生は自分の修士論文で扱う内容について発表を行います．
パーソナリティの脆弱性や、さまざまなトラウマを抱え、心身に不調を来している人々への、心理的な援助の重要性はますます増大している。多角的な視点を持って心理的援助が可能な人材を育成することが、求められている。 そこで、本プロジェクトでは、メンタルヘルスの専門家として、臨床心理に必要な、観察、査定、相談などの活動ができる能力を育成する。
多様な言語と文化を背景とする人々が共に生きる社会において、以下の3点をめざすプロジェクトです。
１）「どのような言語のありようが見られるのか」といった現象の解明
２）「どのような言語のありようをめざすのか」といった教育と政策の提言
３）「人々はどのように言語を使って生活し、どのような課題に直面しているのか」といった認識に注目して人々の意識改革を促す。
「言語・文化・社会」の研究に携わる教員が共同で研究に取り組みながら、学生が各自のテーマにそった研究をすすめるための指導を行います。
本APは、「経験」を学問の俎上に乗せるための研究方法論を打ち立てることを目指す。経験を語り、進化・醸成させ、伝承するための学と術を構成的に確立する。
工業化と近代化は飛躍的な経済成長と生活利便を実現できた。一方、地球の温暖化、経済格差の拡大、社会リスクの増大をもたらし、人間のWell-beingと文明の持続可能性を脅かしています。2015年にCOP21で気候変動対応に関するパリ合意が締結され、また同年に国連持続可能な開発目標(SDGs)が設定されました。国際社会はこの２つのミッションを基軸に、不確実な複雑環境システムに伴うリスクを緩和・削減し、社会全体を持続可能なパラダイムへシフトさせようとしています。そのために、国内外において高度な専門知識と実践的能力を備えたグローバル人材を求めています。本APはこの動向を捉え、環境、開発、発展における諸課題を学際融合の視点からシステム的に研究し、高度な専門的グローバル人材の育成を目的とする。
- 公共政策・経済政策を分析対象とします。また、政策決定における合意形成やガバナンスの問題も同時に扱います。参加者は、明確な問題意識を持った上で、各自の具体的研究テーマを研究し発表する事がとりわけ重要とされます。折に触れ、公共政策・経済政策に関する基本的な問題を議論する場も設けたいと思います。
- 本プロジェクトでは、主として日本の公共政策（特に地方分権）・経済政策を対象として、精緻な分析と具体的提案を行ってきました。
- また、日・韓・台湾におけるマニフェスト推進や、年金問題、エネルギー問題をテーマにした全国規模の討論型世論調査に多大な貢献をしてきました。
- その他にも、戦略的意思決定の公共政策・経済政策への応用、計量経済学及び実験・行動経済学の成果を制度設計に生かす試み等についても研究を進めています。さらに、金融政策、国際金融を研究したい院生や、プロジェクトの開発・マネジメントを学びたい院生、将来「新しい公共」の一翼を担おうと考えている院生の参加も歓迎します。