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スマートフォンのセキュリティについて実際の機材を使って学ぶ。
2015年9月、第70回国連総会において、「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」が全加盟国の賛同によって採択された。2030年の達成へ向けたこのアジェンダの中心となっているのが、17の目標と169のターゲットを含む包括的な国際目標「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals, SDGs）」であり、この目標達成のためには政府だけではなく、民間セクター、市民社会、国連機関、その他の主体及び動員可能なあらゆる資源を動員することの必要性を説明している。
2006年に国連が「責任投資原則 （PRI）」が提唱し、機関投資家に対し、投資プロセスにおいて環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）の3つの観点が不可欠であると訴えた。ESG投資への関心が世界的に高まり、続いて、国連環境計画金融イニシアティブ（UNEP FI）が「ポジティブ・インパクト金融原則」を2017年1月に、2018年11月にポジティブ・インパクトを測定する際に参照するモデル・フレームワークを発表し、さらには銀行版PRIとも呼べる「責任銀行原則（Principles for Responsible Banking, PRB）」を2019年 9月に発足させることを発表しており、グローバル・サステナビリティ投資に取り組む流れが加速している。また、日本においては年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がPRIに署名した2015年からサステナビリティ投資への関心が急速に高まっている。
この関心の高まりを追い風に、金融市場からSDGs達成に取り組む企業への資金流入が求められており、そのためには非財務的価値やESG要素等を評価する指標が重要な役割を担う。つまり、「何がSDGs的なのか」「SDGsを推進するとはどのようなことなのか」を表す基準の開発が必要とされている。
本講座では、持続可能な社会の実現のためにSDGs/ESGに貢献する資金の流れを生み出し、加速させる人材の育成を目指す。特に、SDGsの目標年である2030年に社会の中心となる世代の教育には大きな意義があると考える。具体的には履修者は、講義及びケーススタディを踏まえた上で、企業や事業への資金の流れを加速させSDGsの目標やターゲットを達成させるための実践的な「SDGs度」を計測するような指標を作成していく。
In September, 2015, at the 70th United Nations General Assembly, member states adopted the 2030 Agenda for Sustainable Development, along with the 17 Sustainable Development Goals (SDGs). The agenda explains the need for not only the government, but also for the private sector and civil society to mobilize all their available resources in order to achieve the goals.
In 2006, the United Nations proposed the Principles for Responsible Investment (PRI). The organization appealed to institutional investors that it is necessary to incorporate environment (E), society, (S), and government (G) into the investment processes. As a result, interest in global sustainable investment (ESG investment) has increased worldwide, and expected to further accelerate in trend. In Japan, for example, the GPIF (Government Pension Investment Fund) signed with the PRI in 2015. This suggests that interest in sustainable investment has increased among investors.
In response to this growing interest, an inflow of investment money is required from the financial market to businesses that are aiming to achieve the SDGs. Therefore, indicators that measure information about sustainability and ESG factors play an important role in this process. In other words, it is important that we develop a standardized index of the SDGs that express what it means to promote and progress within the goals.
The aim of this seminar is to foster students' abilities of creating and accelerating the inflow of investment money for the SDGs/ESG. It is especially key that we are educating the generation who will be the main societal actors in the year 2030, which is the target year for achieving the SDGs. In particular, students will be creating an index that measures the SDGs for companies and businesses by observing lectures and case studies.
様々なデジタルテクノロジーを用いた新しい表現が生まれる中で、メディアアート表現が特に注目されている。
この講義では、メディアアートの位置付けと意義の再確認、過去の作品のレビュー、実際のメディアアート芸術表現の制作の三つを柱とする。表現を実現するための技術としては、特に機械学習やAI技術に注目する。既存の作品の文脈を鑑みた上で、グループワークを通して、受講者それぞれが作品制作に取り組む。
(参考) 昨年の最終課題の結果 https://bit.ly/3xuWu4l
本講義では、データセキュリティを、概念的、技術的、運用的、政策的な面から概観する。概念編では、データのもつ価値と、セキュリティの目標である機密性、完全性、可用性の考え方を学ぶ。技術編では、暗号理論や鍵管理を中心に、ベースとなる技術用語とその理解を深める。運用編では、データセキュリティの社会実装例である、公共システムや金融システムなどでの実例を深める。政策編では、日本、米国、欧州のデータセキュリティに関わる最新状況を概観する。
2020年以降、私たちはCovid19とそこから連鎖する様々な社会的な変化に直面しています。このウィルスは人と人の物理的な繋がりを介して感染を広め、人類がアナログ的に創作してきた様々な伝統、文化、システムにも影響を及ぼしています。
デジタル革命によって構築されてきた世界は、仮想的な繋がりをさらに強固にさせる中、メディア、バイオ、ナノ、AI、ロボット、宇宙など最先端技術は、刻々と変化する世界情勢と相互作用しながら、未知の世界へと私たちを誘います。
私たちは、このような劇的な変化に対して、どのような態度で向き合い、どのように自分のコンパスを持ち、新しい未来を生きてゆくのでしょうか。私たちは、従来型のメディア・ジャーナリズムでは共有できない、より立体的で学際的な体験型の議論の場が必要なのではないかと考えます。そこで、本講座では、未来を広く体験・議論する新たなメディア、場、システムとしてのArtistic Journalismを構想します。
人類は歴史の中で、様々な困難に対し、新しい芸術や技術の発明を通して未来を創造してきました。本講座では、オールトリア・リンツを拠点に構える、アルスエレクトロニカの活動を通して、本や新聞、オンラインメディアだけでは伝えきれない、新しい知への対話を創造し、それを未来への政策にどのように生かしてゆくか議論します。
AI技術の本質のひとつは知的労働の自動化にある。知的労働のエクストリームとして、芸術創作活動にならび自然科学研究が挙げられる。現実に先端的な科学研究の現場では、AIをはじめとする情報技術とロボット技術の急速な浸透、つまり研究室のサイバーフィジカル化が進みつつあり、AIが駆動することによって科学研究の進展自体が大きく加速する将来像が間近に迫っている。
この科目では、実験ロボットと接続したAIが実験を繰り返しながら新しい知識を発見する現場を演習による体験を交えて学修する。プログラミング言語Pythonを用いて制御できる液体分注ロボットを教材に用いて、履修者が書いたプログラムでロボットを動かし、また自らの身体を用いて同じ実験を実行する実習を通して、ロボットの身体性、ロボットによって自動化される科学実験の姿について体感しながら考察を深める。
このコースは、近年急成長している、確率コンピューティング分野の導入を行うことを目的としています。この分野は、記号的計算やニューラルネットワークを用いた確率モデルや推論の技術を組み合わせたものです。受講者は確率コンピューティングに関する幅広い応用例を知り、人工知能（AI）分野の課題を、生成モデルの確率的推論の中でどう扱うか考えます。さらに受講者はいくつかの推論方法を学び、確率モデルと他の機械学習の手法にどのような違いがあるのかも理解することができるようになります。
プリッカー賞をはじめとする多数の国際的な表彰を受けた槇文彦氏(1928-)は、長年にわたる設計活動とその作品について全世界から称賛される世界屈指の建築家です。我々のキャンパスの設計だけでなく、慶應義塾の多くの建物を手掛けられ、特に藤沢、三田、日吉の全ての図書館がその作品であることは象徴的です。日本でも建築学会賞を2回受賞し、東京体育館、幕張メッセ、横浜市庁舎などたくさんの作品を残されていますが、むしろ特筆すべきはその国際的な活躍と評価にあります。日本で設計活動を開始する以前からハーバード大学デザイン大学院にて教鞭を取り世界の建築界に幅広い交流ネットワークを持っていただけでなく、日本の建築思想を世界に紹介する実践的な理論家として認められていました。１９６０年代からメタボリストの一人として、建築設計作品と著作を通じて日本の建築文化を紹介し、江戸から続く日本の都市とその空間性をモダニズムの世界的潮流の中に位置付けたその思想は環境におけるローカリズムとグローバリズムの相克の観点から世界中の注目を集めました。ニューヨークWTC跡地、 MITメディアラボ、インド・ビハール博物館、シンガポール工科大学、アガ・カーン財団ロンドン本部、深セン世界文化センターなど、世界各地に地域と時代を象徴する建築物の設計者に招請されてきた事実が、何よりその高い評価を示しています。
慶應義塾大学SFC は槇文彦氏からの意向を受け、氏が所有・保管されている、スケッチ、図面、模型、写真、自身の著作原稿、刊行物や通信書簡などによる国際的な思想交流の軌跡などの貴重な資料ご寄贈を受け、将来にわたって内外の研究・教育活動に活用するために、収集整理・保管収蔵および展示やデータによる公開することを決めています。氏が設計したSFCの空間全体がその建築・都市デザインを見渡すメディアセンター４階を改修した「槇文彦アーカイブ・ルーム」をオープンし、慶應義塾の教育思想の体現をしてきた槇文彦氏の建築作品を世界中からの訪問客に展示して紹介するだけでなく、歴史的研究資料として、在学生はもちろん、世界中から利用されるデジタル・アーカイブ化を目指しています。資料の単なる画像データ化を超えて多角的で先端的なデジタル・コンテンツ化を目指して、慶應義塾大学アート・センター や慶應義塾ミュージアム・コモンズ 、慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究センターとも連携をとっていく予定です。
この授業は、槇文彦氏の作品と足跡を通じてアーバニズムの国際的潮流や設計活動の歴史的な意義を理解すると同時に、建築設計を学ぶものが身につけるべき要素や応用可能な具体的知見が蓄積されている教材として、分析的な成果を作成すること自体を学びの機会にする授業です。建築におけるヒューマニズムのあり方を標榜した槇文彦氏の思想について、特に建築と都市デザインの学習と研究を目的にした学生にアーバニズムの国際的潮流と建築家・槇文彦の作品と思想の貴重な資料を保有する立場を活かした実践的な学習過程を提供します。
大手全国紙をキャリアの振り出しに、現在は経済誌で経済学や経営学をはじめ学術系のコラムを担当する講師が前期に展開した知識編纂の技法の続編。後期も受講生は非専門家としての「知識編纂」を体得していく。前期よりグループワークや演習が多い授業とする予定。後期も国内外のゲストスピーカーを招き、インタラクティブに展開していく予定。
日本の政策形成過程は、90 年代後半から大きく変化をしています。いわゆる官僚主導から政治主導・官邸主導への流れが加速しています。これには、かつての省庁の領域ごとに関係者との調整を経て最適解を出していく政策形成の手法が機能しなくなってきたことが大きいです。
経済の停滞、財政問題、グローバル化、人口減少・少子高齢化、環境・エネルギー問題、新技術、格差の拡大、雇用の流動化、地方の疲弊、災害や感染症、孤独・孤立など省庁の分野ごとの政策形成の手法では、解決が難しい課題が増えています。
また、省庁ごとの伝統的な官僚主導の政策形成は、同じような立場の人たちを組織化した中間組織を媒介としてなされてきました。高度成長期にはこうした手法が機能していましたが、人々の生活や価値観の多様化・流動化などによって、中間組織の組織力や意見集約機能も落ちていることも、伝統的な政策形成が最適解を導きにくくなってきた大きな要因です。
さらに、衆議院における小選挙区制比例代表並立制の導入や、無党派層の拡大により、政治状況も大きく変化しました。特定の支持団体の指示だけでは当選できなくなり、無党派層の支持を集めることが選挙の鍵になりました。一人しか当選しない小選挙区制では、
与党か野党かを選択する選挙になりますが、その時々の内閣支持率が選挙結果に大きく結びつくようになり、実際に 2009 年と 2012 年には政権交代も経験しました。政権の座につく者としては、常に支持率を高く保っていないと与党からも倒閣運動が起こる構図になりました。政権運営を円滑に進めるためには、支持率に直結するような注目度の高い課題については、政権中枢で迅速に対応策を打ち出していく必要性が出てきました。
国民の側も、情報の入手方法が大手メディアからインターネットメディア、ＳＮＳなどに大きくシフトしています。特に、若い世代にはその傾向が顕著です。特に、2010 年代に入ってＳＮＳが普及してからは、組織化されない有権者の声が可視化され、拡散されることにより、政府・与党が決めた一度決めた方針が覆る例も増えてきました。
このような、社会経済状況や政治状況の変化、人の生活の変化の中で、官邸主導は時代の要請であったと考えられ、それを実現するために内閣府創設、経済財政諮問会議等の創設、内閣人事局による官僚の幹部人事の一元化などの仕組みが整えられてきました。
国民のニーズを勘案して、政策が早く大きく動くようになったことは、よいことですが、政策形成過程におけるエビデンスを踏まえて適切に意見集約するためのシステムが、まだこの社会では確立されておらず、時には社会のニーズを読み違えた政策を打ち出すことも
あります。まだ、この国の政策形成過程は、変化の途上にあり、一層の進歩が必要です。
こうした政策形成過程の変遷、現在地と課題を明らかにしつつ、理想の政策形成過程を確立していくには、どうしたらよいかといったことは、この国の将来のためにも必要不可欠なことです。
そのために、必要なことは、政治家や官僚といった政策をつくるという活動をいわば本業としてやっている人たちに任せているのではなく、政策の種となる情報を持っている生活者、企業・ＮＰＯなどの民間セクター、自治体などが、政策形成過程の中心にいる政治家や官僚にしっかりとしたインプットをしていくことが重要ですし、政策実現に必要なより多くの人の支持を集めるためには、メディアや有識者・インフルエンサーの後押しを含めた広報戦略も重要になってきます。つまり、今まで以上に、セクターを越えた協働による政策形成過程を構築していく必要性が高まっています。
このことは、政策づくりをしたい人たちだけの問題ではありません。企業やソーシャルセクターの事業開発・拡大に挑む人たちや生活者にも非常に重要なことです。自らの活動を進めるため、あるいは課題を解決するために、活動を広げていくと必ずルールや制度の問題に行き当たります。例えば、ＡＩ、自動運転、ドローン技術、iPS 細胞技術の実装を進めるためには、研究開発と並行して、そうした新技術を想定していない法律などのルール変更を進めなければなりません。それが遅れれば、せっかくの研究の成果が多くの人にも届きませんし、ビジネスの足かせにもなります。ひいては、経済という面でも諸外国に後れを取ることになります。
ＳＦＣの学生には、公務員など政策の道に進む人以外にも、大企業への就職、研究者、ソーシャルセクター、起業など多様な進路があると思います。いずれの道に進む学生にとっても、社会をよりよい方向に大きく変えたいのであれば、未来の政策形成過程の構築と参画に携わる手法を学ぶことは大きな意義があると信じています。講義では、そのような多様なセクターの実践家のモデルとなりうるゲスト講師との対話も交えながら、学生の社会課題解決能力の向上を目指します。
コロナによるパンデミックを経験した世界の諸都市は今、これまで常識だと思われていた都市開発の手法をその根本から見直さなければならない時代に入った。これからの先の読めない社会に対して私たちはどのような都市の未来を描けばいいのだろうか。
都市の様相や経済は様々な要因によって変化し、それに伴いその空間も変容する。本講座では、都市空間や都市経済の変容がどのように成り立ってきたのか、またどのような不動産メカニズムの下で起き、その時にどのような条件を考慮に入れ、何を目標としてその開発を行われなければならないのかを、春学期・秋学期を通して、具体的な不動産開発・投資の事例(ケース・スタディ)を国内外より挙げながら考察する。
また、米国MITより不動産デザインを教える教授および米国ベースのディベロッパーを迎え、これからの都市開発の行方について議論するとともに、日本の都市の将来について考察を行う。併せて、ポストコロナの時代の地方の価値向上やシェアリングエコノミーの台頭における不動産デザインの可能性を探る。
デジタル社会への移行は緩やかに進んで来てきたが、COVID-19を契機にデジタル化への期待が高まった。このような中で、デジタル社会の基盤として発展してきたインターネットとウェブでは、データの受け渡しのプロトコルは決められているが、サイバー空間中の本人自身を示すデジタルアイデンティティ管理の確立を始めとして、様々なデータ・マネジメントの多くがプラットフォーム事業者など各サービスに依存しかつサイロ化され、外部からの検証可能性が低く「信じるほかない」状況となっている。このような状況を打破するきっかけとするため、2020年10月、内閣官房において「Trusted Web推進協議会」が発足し、2022年7月には、「Trusted Webホワイトペーパー ver 2.0」がとりまとめられた。Trusted Webでは、特定のサービスに依存せずに、データのコントロールや合意形成の仕組みを取り入れ、検証できる領域を拡大することで、Trust、すなわち、相手が期待した通りに振る舞う度合いを高めることができるような新しい枠組みを現行のインターネットの上に重ね合わせるオーバーレイアプローチによって実現しようというものである。
この動向に呼応し、担当教員らのグループは、インターネットを人々が安心して利用できるものとするために、Trustを念頭とした インターネットアーキテクチャの構築を目的とし「トラステッド・インターネット・アーキテクチャ・ラボ」を富士通株式会社との連携でSFC研究所のラボとして設立した。
トラステッド・インターネットを理解し、さらに、実現してゆくためには、多角的かつ系統だった知識の醸成が必要である。そこで本講義では、インターネットにTrustを高めることが出来るような枠組みを構築するTrusted Webのコンセプトを理解するとともに、トラステッド・インターネットを実現するための基本的な知識を得るとともに、これらの知識がどのように組み合わされることで実現されるのかについて概観する。本講義を通じて、今後発展の見込まれるTrusted Webおよびトラステッド・インターネットのコンセプトを理解し、次世代のICT基盤構築に役立てることのできる人材の育成を目指す。
講義は4つの部分で構成される。第一に、Trusted Webの議論が始まるまでの議論を整理するとともに、デジタルアイデンティティ関連技術について講義する。第二に、デジタルアイデンティティを用いて構成されるアプリケーションサービス、および、デジタルアイデンティティを構築するために必要な技術それぞれの構成要素について、そしてそれらの構成要素がどのように組み立てられてきたのかを概観する。第三に最近標準化に至ったTrusted Web構築の切り札となるデジタル証明書技術(Verifiable Credentials)を紹介し、この技術によってTrustをどのように自由に表現できるようになったのかを講義する。第四に、様々なユースケースを知り理解することで、可能性について理解を深める。更に、これらの議論の中での国際標準化の重要性、実際のデプロイメントや運用においてはガバナンスという技術外の要素が鍵であることについても合わせて学ぶ。これらの、一定の深さの技術の理解に加え、実際の活用、標準化、そしてガバナンスまで一気通貫の議論を展開することにより、高度な信頼に足るデジタルシステムのデザインと構築に貢献する人材の育成を目指す。
この講義では、プロの俳優たちと取り組んできた共同研究プロジェクト「表現力の正体」で得たヒントを手がかりに、人間行動に欠かすことができない「感情」とそのやりとりに注目し、私たちの日々の表現活動やコミュニケーションについて実践的に考えます。
本講義は、感情表現スキルの向上や体得を目指すものではありません。あいまいで複雑な人間の「感情」とそのやりとりを理解し、感性の開拓を試みることがねらいです。
特に中学校社会科の教員免許を取得するための科目です。
そのため、「教職課程登録」を既に済ませた者、または来年度以降に「教職課程登録」を予定している者を主な対象とします。但し、現時点では特に教職を志望していなくても、教育学的な見地から日本史について考察してみたい場合は、この限りではありません。
日本史の全時代（原始〜現代）を概観するのではなく、主に近代史を中心に取り扱います。特に福沢諭吉の書簡や自伝等の読解を通じて、19世紀後半の日本についての考察を試みる予定です。それらを通じて、歴史学研究や歴史教育について考えるきっかけとなることを望みます。
授業は講義形式を中心としますが、原史料の読解などの作業も適宜行います。詳細は第1回目の授業の際に説明します。
「論争のない歴史は死んだ歴史である」といった歴史家がいました。われわれがいま、漠然と歴史と考えているものは、自明なものとして初めから存在したわけではありません。そこで、今年度も、どのような過程を経て、歴史が「学」として形作られていったかを考えていきたいと思います。しかし１５回の講義で、すべてに言及することは不可能です。したがって、西欧の文明の基層に対する理解を深めることを第一目標とします。歴史研究の方法論を身につけることも、副次的な目標とします（実は、これこそがこの科目の設定趣旨に一番かなうことなのです）。
世界史を既に学んでいることが望ましいのですが、講義の進度にあわせて自分で学ぶ意志のある学生は歓迎します。ただ、本を読むことが嫌いな学生、物事を考えたり調べたりすることが嫌いな学生、単位取得のみをのぞむ学生、そして何より「根性」がない学生は履修を遠慮してください。
最近よく用いられる言葉の一つに「戦略」がある。しかし戦略（strategy）と戦術（tactics）の区別すら理解できていない人達が、公的な場で影響力のある発言を行っている例が散見される。本科目では、様々な分野に立ち現れる戦略的意思決定の本質を理解し、各履修者の関心領域における問題発見・解決に役立つ基本的なアイデアの習得を目指す。さらに、こうした戦略的意思決定を行う主体を相手に、社会的な観点から何らかの意味で好ましい（これ自体も検討対象だが…）制度をいかに設計するかについても、有益なヒントを得たい。
こうした問題意識に基づき、経済、ビジネス、政治過程、国際関係等といった個別分野の各事例に応用可能な非協力ゲーム理論のエッセンスを学ぶと共に、最近の実験経済学の成果についても簡単に触れる。また公共選択論的な観点から、望ましい政策の実現がなぜ難しいのかについて検討した上で、我々が規範的判断を下すにあたって、その拠って立つ基盤を何に求めたら良いのかについて、A.Senの議論を参考にしつつ総括する予定である。
Contemporary societies around the world face a broad spectrum of problems, many of them contradictory. Populations are declining in one area, but growing exponentially in another; cities are shrinking in one part of the world, while sprawling slums continue their expansion elsewhere. On top of this the need to adapt and mitigate against the effects of climate change demand particular solutions. Though these issues might seem to be opposites, it is important to recognize that they are not discrete phenomena that can be set against each other. In fact when combined they form a kind of opportunity for creating a new paradigm of human development.
Taking on climate change issues from this perspective the course teaches the fundamental science of mitigating and adapting to climate change with the intent that students will be able to give shape to inter-disciplinary research projects of their own. We are going to extract patterns of policy and actions by reviewing cases and applications of climate change mitigation and adaptation around the world. Through this process students will develop a fundamental knowledge of climate change, as well as learn the essential skills of literature review, identifying research objectives, and writing research proposals.
本授業は、大学院プロジェクトのグローバルガバナンス・リージョナルガバナンス（GR）の最先端の研究を理解することを目的としている。
本講義では大学院GRプロジェクトの担当教員およびゲスト講師が、オムニバス形式の形でそれぞれの研究分野の「最先端」の研究について講義する。 グローバルガバナンス・リージョナルガバナンスのプロジェクトがカバーするディシプリン、研究手法、アプローチ、対象地域は極めて広く、多様であり、複雑な現代を理解する上で、それらを網羅的に理解することは、問題解決への確実な一歩となるはずだ。
GRの学生には強く履修を勧めるが、他のプロジェクトの学生も歓迎する。
生命科学の研究が爆発的に進展、展開した結果、医療、環境、食品なでの様々な分野で生命科学の成果が活用されるようになってきました。この講義では、バイオインフォマティクス、システム生物学、ゲノム科学、RNA科学、トランスクリプトミクス、プロテオミクス、メタボロミクス、分子進化学、発生学、微生物学、腸内細菌学、構造生物学、蛋白質工学、代謝学、ゲノムデザイン、生物学、昆虫学、感染症学など、生命科学の最先端で活躍されている研究者や博士課程の学生を講師に迎えて、先端生命科学の最新の研究動向を学びます。
XDプログラムに所属する学生を対象として、研究の進捗レビューとディスカッションを行う。XDプログラムに所属する教員が毎回のレビューに参加し、グループティーチングの手法に沿って、多角的な視点から研究の方向性を検討議論する。履修者は、研究内容のプレゼンテーションや作品のデモンストレーションが求められる。
This course is jointly conducted with Yonsei University in Seoul, Korea and Fudan University in Shanghai, China through Distance Learning (DL), simultaneously connected via web conference.
This course will examine comparative governance and foreign policies in East Asia. The main objective of this course is to analyze Japan's domestic politics, institutions and legal structures that relates to the foreign policy. This course also covers the comparative perspectives of governance and foreign policies of China, Korea, and ASEAN member states.
This course offers chances for students from Keio, Yonsei and Fudan university to interact together face-to-face. However, amid the spread of COVID-19, we are still unsure whether letting students to travel to visit universities in Fall Semester 2022.
There will be 1) individual lectures, 2) joint lectures (Keio-Yonsei-Fudan), 3) online students workshop and presentations.
This course is jointly conducted with Yonsei University in Seoul, Korea and Fudan University in Shanghai, China, connected simultaneously online and taught by professors from the three universities.
This course will examine international relations in East Asia. The main objective is to understand the current regional dynamics in East Asia with a specific focus on Japan, Korea, China, and trilateral relations among the three.
NOTE: This course previously offered a chance for students from Keio, Yonsei and Fudan university to interact with each other in person for a workshop. However, due to the pandemic, we are unable to do so for this semester. Instead, we are providing all programs online. There will be a series of lectures and students workshops and presentations.